先週のマーケットの振り返り（2018/4/30-5/4）【ウィークリー】

2018年5月7日

1. 先週の市場動向

（出所）Bloomberg L.P.のデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

先週の市場の振り返り

主要国の株式市場は高安まちまちながらしっかりした展開となりました。米国株式市場では、NYダウが小幅安で終了しました。NYダウは、長期金利の上昇警戒などから週初より軟調な展開となりましたが、週末の雇用統計が市場予想を下回り、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げを急がないとの見方が広がったことや、アップルの好決算を受けて、主力のIT関連株が買われたことから、大きく値を戻して引けました。日本株式市場は、連休の谷間で売買が低調となる中、日経平均株価が横ばいとなりました。一方、欧州株式市場は、通貨安や原油高を受けて、ドイツDAX指数や英FTSE指数が続伸するなど、堅調地合いを維持しました。中国株式市場では、上海総合指数が小幅高となりましたが、香港ハンセン指数は米中貿易摩擦懸念などが嫌気され、下落しました。

＜債券＞
主要国の10年国債利回りは概ね低下しました。米国の10年国債利回りは、もみ合う展開となり、ほぼ横ばいで引けました。ドイツの10年国債利回りは、4月のユーロ圏の消費者物価が市場予想を下回ったことなどから低下しました。また、英国の10年国債利回りは、弱めの英購買担当者景気指数（PMI）を受け、イングランド銀行による早期の利上げ観測が後退したため、低下しました。日本の10年国債利回りも低下しました。

＜為替＞
円は対ドルでは109円台前半と横ばいでしたが、その他の通貨に対しては概ね上昇しました。対ユーロでは1.35%、対豪ドルでは0.49％の円高となりました。米長期金利の上昇観測などを背景に、ドルがユーロをはじめとする多くの通貨に対して上昇したことが要因です。

＜商品＞
原油価格は、トランプ政権がイランへの制裁を再開するとの観測から買いが優勢となり、節目の70ドルに迫りました。