資産形成において、米景気後退をどう活かすか

■1980年以降、米国では6回の景気後退を経験しています。景気後退局面を整理すると大きく3つのタイプがあります。それは、（1）経済成長率は潜在成長率を下回るものの、プラスの成長を維持する浅い景気後退（ITバブル崩壊）、（2）実質成長率が▲1％未満まで低下する通常の景気後退（ボルカー引き締め①、S&L危機）、（3）▲1％超の大幅なマイナス成長となる深い景気後退（ボルカー引き締め②、サブプライムローン・バブル崩壊、コロナ危機）、です。（1）、（2）が基本想定で、（3）が想定以上のケースとなります。

■80年以降の米景気後退局面時、その後半年間の主要資産のパフォーマンスを整理しました。低位なプラス成長、若干のマイナス成長程度の比較的軽度な景気後退局面であれば、主要資産のパフォーマンスは概ね良好でした。

■一方、大幅なマイナス成長となる景気後退局面では、その後パフォーマンスが大きく改善することが確認できたものの、景気悪化の最中では、株式のパフォーマンスは大幅なマイナスとなることがわかりました。ポートフォリオのパフォーマンスはリスク性資産のウエイト次第、ということになります。そこで最後に、景気後退局面での投資スタンスを考えてみましょう。簡単なケース分けで考えてみました。

長期の資産形成では、保有する資産を分散することが重要です。それぞれの投資期間、投資目的、リスク許容度を勘案し、それに見合った資産配分で運用されていると思います。そうした場合、通常の資産配分は、6年に1度、株式市場が2割程度下落することを想定しているため、ここまでの下げ相場も想定の範囲内となります。したがって、景気後退だからといって慌てる必要はなく、これまでと同様、リバランスも含めて淡々と資産形成を続けることになります。

＜ケース２＞リスク資産のウエイトが高い

株式などリスク性資産のウエイトが高すぎる場合です。現在既に景気後退局面に入っており、23年年明けには回復基調に向かうと考えるか、景気後退局面はこれからでかつ回復は来年後半以降と考えるか、によって投資スタンスは異なります。前者であれば、再度リスク性資産のウエイトを高めて資産の復元を、後者であれば、株式との連動性の低い資産を組み込むことで損失の最小化を目指すポートフォリオを構築することが望まれます。どちらとも判断がつきかねる場合は、株式であれば比較的安全性の高い配当利回りなどに注目するのもよいでしょう。

＜ケース３＞リスク資産のウエイトが低い

リスク性資産をほとんど保有していないか、資産形成を本格的に始めていない場合です。景気後退局面はいつか、いつ谷を抜けられるかを考えることが重要ではありますが、局面の認定はかなり時間を経た後になります。市場の見立てでは、少なくとも来年の後半に景気は回復傾向に向かうとの見通しが大半ですので、今のうちからコツコツと投資を始めることも一考に値すると思われます。仮に景気後退が長引いたとしても資産と時間の分散、長期投資を意識し、自分の目的を持っていれば、成果につながりやすいと考えられます。

まとめ

■景気後退局面はいずれ回復局面につながります。景気後退局面はポートフォリオを見直すチャンスと考えることもできます。自分の目的、リスク許容度、運用期間に合ったポートフォリオを見出すことが重要です。その際に資産と時間の分散、長期、複利の原則を忘れないようにしましょう。