三井住友DSアセットマネジメントは、お客様のQuality of Lifeに貢献する最高の資産運用会社を目指しています。
そして、Quality of Lifeの向上に貢献する手段の1つが、
アクティブ運用だと考えています。
サステナビリティを重視しつつ社会の変化やイノベーションを捉え、アクティブファンドを通じた投資機会を提供して参ります。
NEWS新着情報
SDGsをはじめ、環境や社会の持続可能性を重視する動きが近年急速に高まっています。
資産運用においても、より『ESG』を重視するなど、サステナビリティに基づいた投資がスタンダードと
なりつつあります。


「サステナブル投資」のイメージ

「サステナブル投資」のイメージ
SDGsに関連した社会的課題の解決への取り組みは企業にとって大きなビジネスチャンスとなります。
一方、社会的課題の解決への取り組みによる企業価値の向上は、投資家にとってはリターンの源泉となります。
SDGs達成によって
もたらされる市場機会

例えば、地球温暖化の抑制に向けた脱炭素の動きは地球規模の取り組みとなっており、世界中の多くの企業が革新的な技術やサービスで解決に向けて動き出しています。我々は、サステナビリティを重視し、社会的な課題を解決する企業に投資するとともに、投資のリターンを投資家の皆さまにお返しすることが、Quality of Lifeの向上につながると考えています。

- (注)市場機会および雇用創出は、BETTER BUSINESS BETTER WORLD,January 2017によるデータです。
- (出所)Business & Sustainable Development Commission、国連等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※写真はイメージです。
これまでの歴史を振り返ると、イノベーションの進展により、世界経済の牽引役は常に変化してきました。
テクノロジーの進化が世の中を激変させる現代において、イノベーションにこそ大きな投資機会が存在しています。

- (出所)国土交通省等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
例えば、近年、世界の産業構造に破壊的なイノベーションをもたらしている「AI(人工知能)」。最近ではAIの開発力と利活用能力が企業の競争力や成長力に大きな影響を与え始めており、今後長期にわたって様々な分野のイノベーションを牽引すると予想されます。

イノベーションに着目した投資では、テーマの設定や投資タイミング、銘柄選択によっては高いリターンが期待できます。一方、株価が大きく変動する局面では、市場環境を冷静に見極め、保有銘柄の見直しなどを機動的に行う必要があることから、運用力が試されることになります。三井住友DSアセットマネジメントではお客さまのQuality of Lifeに貢献するため、社内外の運用リソースを最大限活用し、イノベーションへの投資機会を提供して参ります。
【重要な注意事項】
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2021年7月31日