『テクニカル指標』等から見た日本株式市場は？【キーワード】
2017年11月8日
＜今日のキーワード＞
日本の株式市場は、日経平均株価が10月24日まで過去最高となる16日連続で上昇しました。その後も上昇が続き11月7日に1996年6月26日の終値22,666.80円を上回りました。市場では上昇期待が高まる一方で高値警戒感も強まっています。こうした局面では『テクニカル指標』や需給関連指標などが目安となることがあります。ここでは両指標などから、今後の株式市場について検証してみたいと思います。
【ポイント1】株価は強弱感が対立
不透明な際は『テクニカル指標』などが有効
■日本の株式市場は10月に入ってから好調な企業業績などを背景に急速に上昇し、日経平均株価は22,000円台を上回りました。一方で、高値警戒感が強まり強弱感が対立しています。
■見通しが不透明な際は、『テクニカル指標』や需給関連指標などを見ると目安となることがあります。例えば、日経平均ボラティリティ・インデックス（日経平均VI）、騰落レシオ、移動平均かい離率などが有効です。
【ポイント2】ボラティリティは拡大の方向
『テクニカル指標』からみると極端な過熱水準とまでは
いえない
■日経平均VIは、市場が期待する将来1カ月の変動を推定した指数です。市場急落時に40%を上回ると株式市場の底入れの目安となるといわれます。反対に現時点の10%台は、VIの底値圏のため、その後は一旦ボラティリティが拡大するとみられます。
■騰落レシオ（25日）は25日間の値上がり銘柄数合計を値下がり銘柄数合計で割ったもので、相場局面では70％でボトム、130％はピークを示唆します。2017年5月25日には156.78%と極めて高水準となりましたが、11月6日現在では118.36%と過熱感は解消されつつあります。
■200日移動平均かい離率は±20%を上回ると過熱局面と言われます。11月6日現在13.96%と高水準にはありますが、20％には達していません。
【今後の展開】一段の過熱には注意が必要だが市場の上昇基調は継続の公算
■株式市場はやや過熱感はありますが、天井圏で急増する傾向があるネット裁定買い残や信用買い残は警戒水準にはありません。また、指数先物売買高の大幅増加なども見られません。
■株式市場は更に『テクニカル指標』が過熱した場合には注意を要しますが、需給関連指標などからは天井感は見られないため、一時的な調整はあっても上昇基調は継続する可能性が高いと見られます。
