ホームお知らせ「アクティブ元年・日本株ファンド」 販売会社の追加で新たなステージへ ~より多くの方にアクティブファンドを通じた資産形成の魅力をお届けします~

「アクティブ元年・日本株ファンド」 販売会社の追加で新たなステージへ
~より多くの方にアクティブファンドを通じた資産形成の魅力をお届けします~

2025年6月18日

三井住友DSアセットマネジメント株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:荻原亘、以下「当社」)は、2025年6月18日よりSBI証券および楽天証券にて「アクティブ元年・日本株ファンド」の販売取扱いを開始したことをお知らせいたします。

「アクティブ元年・日本株ファンド」 販売会社の追加で新たなステージへ ~より多くの方にアクティブファンドを通じた資産形成の魅力をお届けします~

「アクティブ元年・日本株ファンド」とは

「アクティブ元年・日本株ファンド」(以下「当ファンド」)は直販専用のファンドとして2019年2月に設定しました。日本企業を投資対象としており、ファンドマネージャーが企業取材等の徹底的なリサーチを通じて、企業価値の向上や市場評価の見直しが見込める“いい企業” ※を厳選して運用しています。またファンドマネージャーの「顔の見える運用」にこだわり、月次の運用報告動画やセミナー等を通じて、積極的な情報発信を行っています。
※当ファンドにおける“いい企業”とは、社会に付加価値を提供し、少し先の未来に企業価値の向上や市場評価の見直しが見込める企業を指します。


本件の背景

当社のコーポレートブランド「Be Active.」には、アクティブ運用を通じて社会・企業・人をよりアクティブにしていきたいという想いが込められています。「Be Active.」を通じて、多くの方にアクティブ運用の価値や魅力を届け、優良なアクティブファンドが選択肢として認知されることを目指しています。


新NISAの導入により投資家層の拡大が期待されるなか、これまで直販専用としていた当ファンドについても販路を拡大することで、より多くの皆さまがアクティブ運用に触れる機会を提供できるようにしました。これにより、アクティブ運用の認知度が高まり、投資家の皆さまの資産形成の一助となれば幸いです。


今後の運用方針/取り組みについて

当ファンドは、設定来一貫した運用スタイルを堅持しています。販路の拡大により資金の流出入が大きくなることも想定されますが、当ファンドは投資アイディアを多様化させ、多くの銘柄に分散投資を行っておりますので、今後、資産規模が拡大しても従来のスタイルを変えることなく運用していくことが可能と考えています。一方で、積立投資などで継続的に投資してくださる方が増えることで、運用にポジティブな影響があると見込んでいます。


情報提供につきましては、分かりやすい月次レポートや運用報告動画、セミナーの開催、動画やSNSでの発信を通じて、「顔の見える運用」を継続してまいります。今後も投資家の皆さまに対して、アクティブファンドという選択肢と良好なパフォーマンスを提供できるよう努めてまいります。


運用担当者からのメッセージ

「アクティブ元年・日本株ファンド」は、投資家の皆さまの中長期的な資産形成をサポートするため、企業取材を中心とした投資成果の追求と積極的な情報開示に全精力を注いでいます。
私たちは、投資家の皆さまとの信頼関係を重要視しており、新しい販売チャネルを通じても、「顔の見える運用」を継続していきます。新たなステージに進むことでさらに多くの方に当ファンドの魅力を知っていただき、アクティブに一歩踏み出していただければと願っています。これからも末永く、ご愛顧賜れれば幸いです。


重要な注意事項

  • 当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
  • 当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
  • 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
  • 当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

住所:〒105-6426 東京都港区虎ノ門1-17-1虎ノ門ヒルズビジネスタワー26階
HP:https://www.smd-am.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

本件に関するお問い合わせ先

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
サステナビリティ推進部 広報・ブランディングチーム
E-Mail:pr@smd-am.co.jp
永澤(03-6205-1862)/津守(03-6205-0968)