「R&Iファンド大賞 2017」確定給付年金部門 受賞のお知らせ

2017年5月22日

三井住友アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長兼CEO:松下隆史)が運用する下記の3プロダクトが、株式会社格付投資情報センター(R&I)の選定する「R&I ファンド大賞 2017」において、下記の通り受賞しましたので、お知らせいたします。

弊社では、今回の受賞を励みに、今後とも一層の商品開発力と運用力の向上を図り、お客さまにご満足いただけるサービスを提供し続けるよう、努力していく所存です。

確定給付年金/国内株式コア
「SMAM国内株式ニューα」

確定給付年金/国内株式グロース
「SMAM国内株式グロース」

確定給付年金/国内株式バリュー
「SMAM国内株式高配当」


「R&Iファンド大賞」は、R&I等が信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&I等が保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&I等に帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

「R&Iファンド大賞2017」 について
「確定給付年金部門」では2015、2016、2017年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2017年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。定量評価では"インフォメーション・レシオ"を採用している。「確定給付年金部門」では受賞区分を設けていない。


詳細はR&Iのウェブサイト(http://www.r-i.co.jp/jpn/ie/itr/fund_award/)をご覧下さい。

以上

重要な注意事項
■投資顧問契約および投資一任契約にかかるリスクについて
投資一任契約に基づき投資する又は投資顧問契約に基づき助言を行う金融商品・金融派生商品は、金利・通貨の価格・金融商品市場における相場その他の指標の変動により損失が生じるおそれがあります。
変動要因としては、有価証券等の価格変動リスク又は発行体等の信用リスク、金利や金融市場の変動リスク、十分な流動性の下で取引を行うことができない流動性リスク等(外貨建て資産に投資する場合は為替変動リスク等)があります。
したがって、お客さまの投資元本は保証されているものではなく、金融商品等の価値の下落により、投資元本を割り込むことがあります。
受託資産の運用に関して信用取引または先物・オプション取引(以下デリバティブ取引等)を利用する場合、デリバティブ取引等の額は委託証拠金その他の保証金(以下委託証拠金等)の額を上回る可能性があり、金利・通貨の価格・金融商品市場における相場その他の指標の変動により委託証拠金等を上回る損失が発生する可能性があります。
委託証拠金等の額や計算方法は多様な取引の態様や取引相手に応じて異なるため、デリバティブ取引等の額の当該委託証拠金等に対する比率を表示することはできません。

■投資顧問契約および投資一任契約にかかる手数料等について
1.投資顧問報酬
投資顧問契約及び投資一任契約に係る報酬として、契約資産額(投資顧問報酬の計算に使用する基準額)に対してあらかじめ定めた料率*を乗じた金額を固定報酬としてご負担いただきます。
*上記料率は、お客さまとの契約内容及び運用状況等により異なりますので、あらかじめ記載することができません。
契約資産額・計算方法の詳細は、お客さまとの協議により別途定めます。
また、契約内容によっては上記固定報酬に加え成功報酬をご負担いただく場合もあります。

2.その他の手数料等
上記投資顧問報酬のほか、以下の手数料等が発生します。
 1.受託資産でご負担いただく金融商品等の売買手数料等
 2.投資一任契約に基づき投資信託を組み入れる場合、受託資産でご負担いただくものとして信託財産留保額等、並びに信託財産から控除されるものとして信託報酬及び信託事務の諸費用※等
 3.投資一任契約に基づき外国籍投資信託を組み入れる場合、信託財産から控除されるものとして外国運用会社に対する運用報酬・成功報酬、投資信託管理・保管会社に対する管理・保管手数料、トラスティ報酬、監査費用及びその他投資信託運営費用等
 ※投資一任契約資産に投資信託を組み入れる場合、若しくは組み入れることを前提とする投資信託の場合の諸費用には、投資信託の監査費用を含みます。

これらの手数料等は、取引内容等により金額が決定し、その発生若しくは請求の都度費用として認識されるため、又は運用状況等により変動するため、その上限額及び計算方法を記載することができません。

なお、お客さまにご負担いただく上記投資顧問報酬及びその他の手数料等の合計額、その上限額及び計算方法等は、上記同様の理由によりあらかじめ記載することができません。

<ご注意>上記のリスクや手数料等は、契約内容及び運用状況等により異なりますので、契約を締結される際には、事前に契約締結前交付書面によりご確認下さい。



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本件に関するお問い合わせ

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