【Vol.269】「オイルショック」って何？その時、日本の株式市場はどうなった？

私たちの生活や企業の活動に欠かせない「石油（原油）」。この価格が、中東地域の戦争や革命をきっかけに急騰し、世界経済が大混乱に陥った出来事を「オイルショック（石油危機）」と呼びます。日本でもトイレットペーパーの買い占め騒動が起きるなど、社会に大きな不安をもたらしました。

第一次オイルショックは1973年10月、第四次中東戦争を契機にOPEC（石油輸出国機構）諸国が原油の供給を制限し、価格を大幅に引き上げたことで発生しました。当時の日本では、すでに景気過熱による物価上昇が進行しており、そのうえ原油の約8割を中東に依存していたため、企業や家計の負担が大きくなりました。特に造船や石油化学などの重厚長大産業が日本経済をけん引していたことから、原油高は企業収益を圧迫し、経済活動の停滞を招きました。その結果、物価上昇と景気停滞が同時に進むスタグフレーションとなり、日経平均株価も大きく下落しました。

第二次オイルショックは、1978年末から原油価格が上昇し、1979年のイラン革命で本格化しました。中東情勢の不安定化などから原油価格は急騰しましたが、日本では省エネルギー化やエネルギー源の多様化、産業構造の転換が進んでいました。そのため、原油高による日本経済への影響は第一次オイルショック時ほど深刻なものではなく、日経平均株価も底堅く推移しました。