EPSとPERからみる日経平均株価上昇の背景

EPS（Earnings Per Share）」とは「1株あたり利益」のことで、一般に純利益を発行済み株式数で割って算出されます。「PER（Price Earnings Ratio）」とは「株価収益率」のことで、株価を1株あたり利益で割って算出されます。PERは、株価が1株あたり利益の何倍まで買われているかを示すため、利益水準に対する株価の「割高」、「割安」を判断する尺度として利用されます。

EPSとPERを掛け合わせると、現状の株価水準が得られます。そのため、例えば、好決算などで今期の1株あたり予想利益が増加すると、株価はEPS主導で上昇する傾向があります。また、何らかの好材料が発生し、株高の期待や思惑が市場に広がると、株価はPER主導で上昇する傾向があります。つまり、EPS主導の株高は「業績」を反映した株高、PER主導の株高は「期待」を反映した株高といえます。

そこで以下、足元の日経平均株価の上昇は、EPSとPER、どちらの主導によるものかを検証してみます。日経平均は5月17日、終値ベースで節目の3万円台を回復した後、6月16日までのわずか23営業日で、上昇幅は3,612円49銭、上昇率は12.0%に達しています。この期間におけるEPSとPERの推移をみると（図表1）、PERが大きく水準を切り上げており、足元の株高はPER主導によるものであることが分かります。

次に、EPSとPERの変動が、日経平均株価にどの程度影響を与えたのかを、具体的な数字で確認してみます（図表2）。日経平均の上昇幅3,612円49銭のうち、PER上昇の寄与額は2,432円95銭で、寄与率は67.3%となっています。これに対し、EPSの寄与額は1,179円54銭、寄与率は32.7%です。つまり、5月17日以降の日経平均の上昇は、その7割弱がPERの上昇によるものと解釈できます。

日経平均のPERについて、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化する前の5年（2015年1月5日～2019年12月30日）平均は14.22倍、6月16日は15.33倍でした。長期的な割安水準の修正過程とも考えられますが、過去平均を上回ってきたことの認識は必要と思われます。なお、日経平均の5月17日終値（30,093円59銭）に、前述のEPS寄与額1,179円54銭を足し合わせた31,273円13銭が、業績予想を反映した株価水準となります。

足元のEPSは、前期から2.2%程度の増益予想を反映した水準ですが、この先、業績見通しが改善し、5%程度の増益予想とPER不変（15.33倍）を仮定した場合、日経平均は34,600円を超える計算となります。ただ、PERも変数ですので、5%程度の増益予想でもPERが低下し、株価の上昇につながらないこともあります（増益は織り込み済みなど）。それでも持続的な株価上昇には、やはり業績予想の改善、EPSの上昇が重要な要素と考えます。