米国のインフレが落ち着かない理由を探る

米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長は9月21日、米連邦公開市場委員会（FOMC）終了後の記者会見において、8月の消費者物価指数（CPI）の前年同月比の伸び率に触れ、幅広い商品とサービスでインフレ圧力が明白だと指摘しました。そして、物価上昇率を目標の2%に戻すことに強く注力していると述べ、しばらく利上げを継続する方針を明らかにしました。

CPIの前年同月比伸び率について、もう少し詳しくみていくと、総合指数は6月の+9.1%をピークに、ガソリン価格の低下などから、2カ月連続で低下しています。一方、食品とエネルギーを除くコア指数は、3月に+6.5%をつけた後、3カ月連続で低下しましたが、7月は6月と同じ+5.9%となり、8月は+6.3%に伸びが加速しました。このような物価の動きが、利上げ継続と景気悪化の思惑を強め、米株安の主因となっています。

そこで、今回のレポートでは、米国のCPIの中身に注目し、CPIを構成する項目のうち、どの価格が高止まりしているかを確認します。CPIは、「食品」、「エネルギー」、「食品とエネルギーを除く項目（いわゆるコア項目）」という3つの大きな項目で構成され、直近の構成比率は、順に13.5%、8.8%、77.7%となっています。これら3つの項目は、さらに細かい項目に分類されます。

コア項目は、「財」と「サービス」に分類され、財の構成比率は21.2%、サービスは56.5%となっており、CPIに占めるサービスの割合は半分以上であることが分かります。なお、サービスは、「住居」、「医療」、「輸送」などの8項目に分類され、8項目のうち構成比率が最も高いのは住居の32.2%です。住居はさらに細かく分類されますが、そのうち構成比率が最も高いのは「帰属家賃」の23.7%です。

帰属家賃とは、持ち家に住んでいる人が、その家を借家とした場合に支払う想定家賃のことです。前述の通り、この帰属家賃だけで、CPI全体の23.7%を占めるため、CPIは帰属家賃の動向に大きく影響を受けることになります。帰属家賃は、いったん上昇すると、なかなか下がらない傾向があり、2021年1月以降、前年同月比、前月比ともに上昇が続いています（図表1）。

なお、米アトランタ連銀は、帰属家賃や医療など、いったん価格が上昇すると、なかなか下がらない項目からなる「粘着価格（Sticky-price）CPI」を算出し、毎月公表しています。ただ、この指数も上昇傾向にあり（図表2）、米CPI、とりわけ食品とエネルギーを除くコア指数の伸びが明確に鈍化するか否かを見極める上では、帰属家賃やSticky-price CPIの動きにも注意が必要と考えます。