日経平均株価のアノマリー～年度末までの上昇確率は7割強

アノマリーとは、論理的に説明することができないものの、経験的に観測できる規則性のことです。日経平均株価の場合、1月から12月の月間騰落率に特徴的な動きがみられます。2019年8月19日付レポート「日経平均株価の季節性」では、1959年から2018年までの過去60年分のデータを用いて、月間騰落率の平均値を算出したところ、年末から翌年の春先にかけて上昇し、夏場にかけて下落する傾向が確認されました。

現時点では、2019年と2020年のデータが入手できるため、この2年分を追加して再計算しましたが、傾向は前回と変わりませんでした（図表1）。なお、海外投資家の月間平均売買代金も図表1に表示しました。データが過去27年分という制約はあるものの、海外投資家の月間売買代金の変動は、日経平均株価の月間騰落率に、相応の影響を与えていると考えられます。

次に、特定の期間を設定し、日経平均株価のアノマリーを検証してみます。具体的には、11月末から翌年3月末までの4カ月、日経平均株価は過去62年間で平均的にどのような動きを示してきたかを確認します。結果は図表2の通りで、4カ月の騰落率は過去62年平均で+5.8%でした。なお、検証は62回実施したことになりますが、このうち騰落率がプラスとなったのは45回でしたので、上昇確率は72.6%となります。

海外投資家の月間売買代金は、前述の通りデータが過去27年分ですが、こちらについても検証しました（図表2）。その結果、12月から翌年3月までの4カ月間における海外投資家の売買代金は、過去27年平均で7,164億円の買い越しでした。なお、27回の検証において、買い越しは20回でしたので、買い越し確率は74.1%となります。日経平均株価が年度末に向けて上昇しやすいのは、やはり海外投資家の存在が大きいと推測されます。

なお、日経平均株価の2021年11月30日の終値は、27,821円76銭でした。今回の検証結果を踏まえると、2022年3月31日の終値は、7割強の確率で29,400円台に達する、ということになります。もちろん、アノマリーですので、これらの数字はあくまで過去の経験則に基づくものであり、論理的に説明することはできないため、参考程度ということになります。

足元の日経平均株価は、新型コロナウイルスの新たな変異型である「オミクロン型」に関する情報に一喜一憂する展開が続いていますが、重症化リスクは低く、既存ワクチンの効果が高いと判明すれば、日経平均株価は急速に値を戻すことも見込まれます。また、仮に国内で感染者が急増しても、緩和的な金融政策、大型の経済対策、積極的な感染抑制対策により、先行きの景気回復期待が形成されれば、株価が上昇することも想定されます。