原油市場の2020年の振り返りと今後の見通し
需要回復により緩やかな上昇予想も、協調破綻がリスク

2020年12月4日

【ポイント1】新型コロナから回復後は40米ドル近辺で推移

今年は25%下落

■2020年の原油市場は新型コロナの影響を大きく受けた一年となりました。北米の代表的な原油指標であるWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)先物価格は、年初61.18米ドルでスタートしましたが、新型コロナの感染拡大と世界経済への影響が深刻化するにしたがい下げ足を速め、産油国による大規模減産の決定にも拘わらず、4月20日には▲37.63米ドルと史上初のマイナス価格になりました。

■その後、各国で経済活動再開の動きが始まったことなどからWTIは上昇に転じ、6月以降は40米ドルを挟んだ動きとなりました。足元、新型コロナワクチンに対する期待から46米ドル弱となっており、ここまでの年間騰落率は▲25%です。

【ポイント2】OPECプラスは新型コロナ感染再拡大を受け、減産縮小を小幅に

■石油輸出国機構(OPEC)と非加盟の主要産油国で構成するOPECプラスは、調整に手間取り開催が2日遅れた12月3日の会合で、「1月から現状行われている減産規模を日量50万バレル縮小し、同720万バレルにすること」、「1月以降毎月閣僚協議で、翌月の減産を縮小幅50万バレルの範囲内で見直すこと」で合意しました。元々は同190万バレル縮小する計画でしたが、新型コロナの感染再拡大によって需要回復が鈍っていることに対応しました。

【今後の展開】協調前提に緩やかな上昇を予想

■足元、新型コロナ感染再拡大による景気回復の遅れが懸念されていますが、新型コロナワクチンの実用化による経済活動の正常化に対する期待も強まっています。弊社では各国・地域の積極的な金融・財政政策とワクチンの普及を背景に、21年の世界経済は+6.1%成長と、今年の▲3.9%から大きく回復すると予想しています。

■このような経済活動の回復を背景に原油価格も上昇圧力がかかりますが、先進国のGDPが2019年水準に達するのは21年半ばから2022年にわたる見込みであり、そのスピードは緩やかなものに留まると考えられます。また、来年は需要回復に伴い産油国の減産縮小が進みますが、協調体制が崩れると波乱の展開もありそうです。

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