大きく反発してきた米国株式市場をどう考えるか
長短金利差と業績を意識した展開が続こう

■米国株式市場は、昨年12月を底値に反発に転じ、総じて堅調です。米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策がハト派的なものに転じたことや米中貿易協議が進展するとの期待が高まったことなどが背景です。しかし、先週末の米国株式市場は、大きく調整しました。20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）でGDP成長率の見通しが引き下げられたことや、21日の欧州経済指標が大きく下振れた他、米10年国債利回りが米財務省証券（TB）3カ月物利回りを下回ったことなどを受けて、景気減速懸念が強まったことなどが背景です。

■今年に入っての株価回復は顕著となりました。底値から3月22日までの戻りはS&P500種指数で+19.1％です。予想株価収益率も大きく上昇し、S&P500種指数は一時16.6倍と、割高を判断する一つの尺度としての平均＋1標準偏差（16.5倍）を上回りました。足元では16.3倍と依然として、割安感に欠けています。

■米国株式市場は、米中貿易摩擦の長期化などから景気が後退局面入りするのではないかとの懸念を背景に、上値の重い展開となりそうです。景気の先行きを判断するうえで、長短金利差も引き続き意識されると思われます。2000年以降の景気後退局面では先に長短金利が逆転していますが、その後、業績が悪化しています。長短金利差と同時に業績見通しが持ち直すことができるかに注目する必要があります。