【キーワード　No.1,249】底堅かった２０１３年の年末商戦（米国）

　11月第4木曜日の感謝祭（Thanks Giving Day）から、クリスマス・イブまでの期間を指します。キリスト教圏における最大の商業イベントです。米商務省の統計によると、12月の小売売上高は他の月に比べて20％程度多く、米国だけでなく、世界の景気の良し悪しを測る重要なバロメータです。

　全米小売業協会（NRF)の調査によると、2013年の年末商戦は前年比＋3.8％の6,018億ドルでした。10月3日に発表された予想は＋3.9％、6,021億ドルだったので、ほぼ予想通りです。商戦期間が27日間（11月28日～12月24日）と最短だったのに加え、12月初めから厳しい寒波にも見舞われましたが、消費者の購入意欲は衰えませんでした。雇用環境改善の累積効果に加え、株価、住宅価格上昇による資産効果も売上に寄与したとみられます。
　年末商戦で売上が大きく増加する業態について、小売売上高の11-12月で前年比をみると、専門店は家具・調度品が＋5.9％、家電が＋0.3％、衣料・装飾品が＋4.3％、娯楽用品が＋4.3％でした。総合商業施設では百貨店が▲3.7％、スーパー等が＋2.3％でした。また、ネット・通販は＋9.3％でした。高額品購入の好調さが目立つと思いきや、百貨店の減少に対して衣料や娯楽用品が底堅いなど、堅実さも垣間見える内容だったと思われます。

　2013年は、景気対策に伴う減税が終了し、実質的な税負担増加が家計を圧迫したことから、個人消費はやや伸びが鈍る傾向にありました。これに対し、2014年は、その影響が一巡するほか、雇用環境も着実に改善を続けると見込まれ、個人消費は伸びがやや加速すると予想されます。消費マインドは徐々に改善し、年末商戦など、イベント消費も底堅い流れは変わらないと思われます。