海外投資家が売り越しても下げ渋るインド株、底堅さの謎を探る

■海外投資家がインド株投資に慎重なのは、世界的なインフレの加速と金融引き締めとドル高で新興国経済が停滞することを懸念しているため、当面インド景気の回復に自信が持てないからだとみられます。そこで、インドのインフレと金融政策、景気動向について先行きを展望します。

■インドの1-3月期のGDPは前年同期比＋4.1%と、6四半期連続のプラスでしたが、新型コロナウイルスの感染拡大や物価高で伸び率は減速しました。

■弊社で季節調整を行い、コロナ禍以前の19年10-12月期を基準（=100）に指数化したところ、22年1-3月期には107.4と、コロナ禍以前の水準を3四半期連続で上回り、かつ、上昇傾向を示しました。さらに、4-6月期には、昨年の感染拡大時との比較によるベース効果で、前年同期比成長率は2桁増が見込まれます。

■弊社は、コロナショック後のリベンジ消費に伴う民間投資の持ち直しが見込まれることや、22年度は政府が公共投資に充分な予算を配分していることを考慮すると、物価高と金融引き締めのなかでも、景気回復の流れは変わらないと判断しています。22年度のGDP成長率を7.3％と予想しています。

■弊社では、インド株について、ウクライナ情勢に伴う原油価格の動向などの先行き不透明感から、短期的には上値の重い展開の継続を想定しています。

■ただし、①人口13億人の経済規模、②生産年齢人口が増加する人口ボーナス期にあること、③モディ首相が推し進める一連の構造改革（インフラ投資・整備、税制・財政改革、メイクインインディアによる製造業育成）、④海外からの直接投資の増加による製造業の拡大、⑤国際競争力の高い業種・企業の存在（IT、医薬）など、中長期的なインド経済の強みに変化はありません。

■最近では、中国によるゼロコロナ政策の長期化や台湾有事などのリスクを懸念して、世界の有力資本が中国から流出する動きがみられます。米アップルなどの企業がその逃避先の1つとしてインドを選択しており、直接投資を増やしています。

■こうしたインド株のサポート材料に加えて、前述の通り、弊社は、物価高と金融引き締めが続くなかでも景気拡大が継続するとみていることから、中長期的なインド株の上昇基調は変わらないと考えています。

■今年に入り、大きくインド株を売り越した海外投資家も、米国株式市場の調整終了や、インド景気の拡大基調が確認されれば、バリュエーションが一時より改善していることもあり、再びインド株投資に注目するのではないでしょうか。