日経平均株価は上位銘柄の構成比率急上昇でどう動く？

■日経平均株価は225銘柄で構成され、業種構成も考慮して選考されますが、現状の同指数は、15銘柄で50%を上回る状況となり、構成比上位銘柄の指数への影響が極めて大きくなっています。このため一方方向に振れやすく、ボラティリティも大きくなりがちです。また構成比上位銘柄は高PBRでグロース色が強く、グロース優位の展開が変化した時は影響を受けやすくなっています。その展開に変化が現れるかなどを現状の需給面やテクニカル面なども確認してみると以下のような状況にあります。

■株式市場をネット裁定残高など需給面からみると、先物などショートポジションが高水準であることがわかります。ネット裁定残高は11月30日現在▲3.43億株と売り残超過が続いています。裁定売りは現物株を空売りするため、現物株の調達コストがかかるなど実行のハードルが高く、マイナスになるのは先物に大きな売りがある時などに限られます。また下落時に継続して入る日銀のETF買い（年間購入目標額12兆円）の影響も大きく良好とみられます。

■一方日経平均株価の構成上位銘柄をバリュエーションからみるとPER、PBRなど割高感が強まっています。また前年末比騰落率などテクニカル指標には過熱感があります。日経平均株価自体でみても12月2日現在の200日移動平均乖離率が、20.74%となっています。株価指数の20%超の乖離はあまり発生せず強い買われすぎを示唆する水準でテクニカル面からは警戒が必要です。

■現状の日経平均株価は上下どちらにも一方方向に大きく振れやすい状況にあり、警戒が必要です。ショートカバーなどによる急上昇の可能性がある一方、調整となった場合は過去の例からは、一極集中の後は深くなりがちです。日経平均株価主導での上昇はさすがに限界に近づいているとみられ、安定して上昇するには、株価の調整を挟みつつ、TOPIXの高値更新や、バリュー株などにも物色が循環することなどが必要とみられます。

※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。