アジアも高齢化社会に?【アジア・オセアニア豆知識】
2018年8月20日
世界の成長センターと言われ、世界人口の約半分以上を占めるアジアにも高齢化の波が近づいています。日本では少子高齢化への対応が課題となる一方、高齢化による新たなビジネスチャンスが注目されつつあります。人口規模、経済発展の度合いなどによって高齢化を迎える時期は異なるものの、人口構成の変化は今後のアジアにおける社会的変化を予測するヒントになりそうです。
シンガポール・韓国・中国を筆頭にアジアでも進む高齢化
世界保健機構(WHO)の定義によると、総人口に占める65歳以上人口の割合が7%を超えると高齢化社会、14%を超えると高齢社会とされています。日本は1970年に高齢化社会に、1994年には高齢社会になりましたが、アジアにおいても徐々に高齢化の波が広がっていくことが予想されています。
シンガポール・韓国・中国では既に高齢化社会が到来し、日本が高齢化社会から高齢社会へ到達した期間(24年)より短い期間で高齢社会に達する見通しです。インドやインドネシアは2025年、フィリピンは2035年には高齢化社会を迎えると予想されています。また、アジア各国の中央年齢*も2050年まで上昇が続くと見込まれています。
日本では高齢社会におけるアクティブシニア(元気で健康な高齢者)関連ビジネスが注目を集めています。経済の発展に伴う所得の向上や健康年齢の上昇なども含め、高齢化社会(高齢社会)が生み出すライフスタイルの変化は今後のアジアを考える上で一つのキーワードになると考えられます。



