ホームファンド関連特設ページ私たちの未来を支える“電力革命” |ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)

私たちの暮らしを支える電力
イノベーションとともに新たな成長段階に

私たちの暮らしを支える電力
イノベーションとともに
新たな成長段階に

生活を一新し、豊かにしてきたイノベーションの歴史を振り返ると、
画期的な技術は常に電化によって生み出されてきたことがわかります。

電化の歴史 白熱電球の発明 蒸気機関車から電車へ
1950年 電話の普及 産業用ロボットの普及 電卓からコンピューターへ
2000年 インターネットの普及 スマートフォンの普及 現在

生成AIを始めとするデジタル技術の飛躍的な成長に加え、EV(電気自動車)などの脱炭素化の進展、新興国需要の拡大により、今後の電力需要は増加の一途を辿ると想定されます。2050年には、エネルギー消費に占める電力の割合は45%に倍増すると予想され、電力分野におけるより一層の技術革新、パワー・イノベーションが必要とされます。

現在更なる電化の進展で電力需要は大幅に増加 最終エネルギー消費の半分近くを電力が占める
現在更なる電化の進展で電力需要は大幅に増加 最終エネルギー消費の半分近くを電力が占める
  • (注1)AIによる世界の電力需要の2050年はThunder Said Energyによる予想。
  • (注2)EVによる世界の電力需要の2030年はIEAによる予想。
  • (注3)世界の電力需要見通しの2035年、2040年、2050年はIEAの公表政策シナリオによる予想。
  • (注4)世界の最終エネルギー消費に占める電力の割合の2050年はEnerdataの公表政策シナリオによる予想。電力以外は、石油、天然ガス、バイオマスなど。
  • (注5)写真およびイラストはすべてイメージです。
  • (出所)Thunder Said Energy、IEA、Enerdata、ニュートン・インベストメント・マネジメント(当資料においてニュートンということがあります。)

1TWh(テラワット時)=10億kWh(キロワット時)
上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

1 発電を取り巻く課題

新技術による電力需要拡大

生成AIなどデータセンターを介した各種サービスは多くの電力を消費します。

データセンターによる世界の電力需要

新興国・地域の電力需要拡大

新興国・地域の人口および所得の増加を背景とした経済成長が電力需要をけん引します。

新興国・地域および先進国の電気需要

脱炭素社会への対応

各国・地域は気候変動対策のもと、再生可能エネルギーへの移行を進めています。

CO2を排出しない太陽光や風力、原子力へ
組入事例発電

BWXテクノロジーズ(米国)

安全で効果的な原子力ソリューションを提供するイノベーター

事業内容
  • 米国、カナダ、英国に20の主要な事業拠点を持ち、原子力装置および核燃料などを提供する企業。
  • 米国エネルギー省とNASAの10ヵ所以上の施設において管理と運用を提供する。
投資分野
発電
サブテーマ
原子力
時価総額
約3.0兆円
着目ポイント

同社が先行開発する小型モジュール炉は、従来の原子力の課題である大規模化や安全性の問題を克服し、脱炭素社会の実現に貢献する次世代原子炉として注目される。

  • (注1)データセンターによる世界の電力需要の2030年はIEAによる予想。
  • (注2)新興国・地域および先進国の電力需要および世界の総発電量に占める再生可能エネルギーの2050年の予想数値はIEAの公表政策シナリオによる予想。
  • (注3)時価総額は2025年10月末現在、円ベース。サブテーマはニュートンによる分類。
  • (注4)イラストはすべてイメージです。
  • (出所)IEA、Bloomberg、ニュートン、各種資料
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 上記は当ファンドのマザーファンドの2025年10月末現在の組入銘柄の例であり、マザーファンドにおいて当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

2 送電を取り巻く課題

電力生産地の遠隔化による「電力ロス」の増加

現状
将来

出遅れる送電網の構築

近年、再生可能エネルギー発電設備への投資が急拡大する一方で、送電網への投資は伸び悩んでおり、送電網不足から運転を開始できない発電所の増加が深刻化しています。

世界の発電設備と送電網への年間投資額
組入事例送電

プリスミアン(イタリア)

電線・ケーブル業界をけん引する世界的リーダー

事業内容
  • イタリアミラノに本社を置く、海底高圧ケーブルの世界的リーダー企業。
  • 欧州の海底送電ケーブル案件の受注シェア1位を誇る。
投資分野
送電
サブテーマ
超電導ケーブル
時価総額
約4.7兆円

* 2021年5月現在。

着目ポイント

風力や太陽光といった不安定な電力供給の増加に伴い、国や地域をまたいだ送電需要が増加しており、同社の効率の高い送電技術に着目。

  • (注1)電力ロスに関するデータは2022年(日本は年度)の数値。
  • (注2)世界の発電設備と送電網への年間投資額の期間は2017年~2025年、2年毎。2025年はIEAによる予想。
  • (注3)時価総額は2025年10月末現在、円ベース。サブテーマはニュートンによる分類。
  • (注4)イラストはすべてイメージです。
  • (出所)IEA、Bloomberg、ニュートン、各種資料
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 上記は当ファンドのマザーファンドの2025年10月末現在の組入銘柄の例であり、マザーファンドにおいて当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

3 蓄電を取り巻く課題

需給バランス調整の重要性

電力系統では、電力の需要と供給のバランスを取っていますが、バランスが崩れると、電力の品質が悪化し、最悪の場合は停電につながります。

不安定な再生可能エネルギー

近年、発電量が天候などに左右される太陽光発電や風力発電などの導入が進んでいることから、発電所の出力制御や送電網の広域運用などに加え、蓄電設備の導入(電力の貯蔵と放出)が進んでいます。

組入事例蓄電

ブルーム・エナジー(米国)

クリーンで効率的な電力を提供する電力設備メーカー

事業内容
  • 世界各地で事業を展開する米国の発電設備メーカー。
  • 燃料を燃やさず、化学反応を用いて電力・水素を生産する分散型発電のための燃料電池プラットフォームを提供する。
投資分野
蓄電
サブテーマ
燃料電池
時価総額
約4.8兆円
着目ポイント

今後、電力需要の増加が見込まれる中、同社の分散型発電装置は、クリーンで効率的な電力供給と水素の製造ができ、同社は次世代エネルギーインフラの中核を担う存在として期待される。

  • (注1)時価総額は2025年10月末現在、円ベース。サブテーマはニュートンによる分類。
  • (注2)イラストはすべてイメージです。
  • (出所)Bloomberg、ニュートン、各種資料
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 上記は当ファンドのマザーファンドの2025年10月末現在の組入銘柄の例であり、マザーファンドにおいて当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

リターンの安定性も重視して
新技術の活用により飛躍する「総合電力会社」にも着目

「総合電力会社」は景気に左右されにくく、安定した利益が得られることに加えて、今後の電力需要の拡大と新技術の活用によりさらなる収益拡大が期待される「安定成長企業」としてのメリットを持っています。

当ファンドで注目する「総合電力会社」とは?

  • 1

    事業展開している地域において、 既に大きな市場シェアを持ち、 今後の電力需要拡大による恩恵を享受しやすい企業

  • 2

    再生可能エネルギーや原子力等を活用し、 脱炭素化を推進している企業

  • 3

    電力分野における イノベーションを積極的に開発・活用 することにより成長の促進を図っている企業

サザン(米国)

(出所)FactSet、ニュートン

  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 上記は当ファンドのマザーファンドの2025年10月末現在の組入銘柄の例であり、 マザーファンドにおいて当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

当ファンドの実質的な運用会社
「ニュートン・インベストメント・マネジメント」について

テーマ型運用のスペシャリストが集う精鋭集団
~世界の動向を捉える多数のテーマ型ファンドを運用~

  • 創業240年以上の歴史を誇る米国最古の総合金融機関であるBNYグループ傘下の運用会社の一つ。英国ロンドンに本拠を構え、グローバルな株式、債券、マルチアセットなど幅広い運用戦略を提供しています。運用資産残高は約16兆円に上ります。
  • 創業来、45年以上にわたり“テーマ型アプローチ”を採用するスペシャリストとして、豊富な運用実績を有しています。
創業1978年 運用資産残高約16兆円 運用プロフェッショナル約100名 ※2025年9月末現在。運用資産残高は1米ドル=147.69円で換算

(注)イラストはすべてイメージです。
(出所)Bloomberg、ニュートン

  • 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

■ファンドのリスク

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の 投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
〇価格変動リスク(株式市場リスク)、〇信用リスク、〇為替変動リスク、〇カントリーリスク、〇流動性リスク等があります。また、特定の業種・テーマへ集中投資すること、(為替ヘッジあり)のファンドは為替取引を行うことにかかる留意点もあります。詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の投資リスクをご覧ください。

■ファンドの費用

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
購入時手数料は、購入価額に3.3%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。
信託財産留保額はありません。
運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年1.793%(税抜き1.63%)の率を乗じた額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用 等 ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

■重要な注意事項

当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2025年11月12日