ホームファンド関連特設ページ“持続的成長”企業に厳選投資!日本株アクティブETF|SMDAM Active ETF 日本グロース株式

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証券コード:349A証券コード:349A

“持続的成長”企業に厳選投資!
日本株アクティブETF

アクティブETFとは?

投資信託には、大きく分けると「インデックスファンド」と「アクティブファンド」があります。インデックスファンドは、ある特定の指数(インデックス)に連動する運用成果を目指すものです。一方、アクティブファンドは指数に連動することを目標とせず、株価指数等のベンチマークを上回る運用成果を目指します。

従来、ETF(上場投資信託)は、指数に連動する「インデックスファンド」型のみが認められていましたが、2023年6月30日の制度改正により、「アクティブファンド」型のETFの上場が可能となりました。

インデックスファンド

株価指数等のベンチマークに
連動する運用成果を目指す

インデックス(ベンチマーク)

インデックスファンド

アクティブファンド

株価指数等のベンチマークを
上回る運用成果を目指す

インデックス(ベンチマーク)

アクティブファンド

※画像はイメージです。

アクティブETFの魅力

  • 01

    インデックスを上回るリターンを追求

    アクティブETFは、運用のプロであるファンドマネージャーが市場や企業の詳細な分析に基づいて運用を行っており、市場平均(インデックス)を上回るリターンを追求しています。

  • 02

    リアルタイムに取引可能

    アクティブETFは証券取引所に上場しているため株式と同じように取引時間中にリアルタイムで取引することができます。そのため、市場の動きに合わせた機動的な売買が可能となります。

  • 03

    コストを抑えながら分散投資可能

    一般的な投資信託と同様に、少額で多くの銘柄に分散投資できるメリットがありながら、相対的に低いコストで投資することができます。

市場を上回るパフォーマンス

市場を
上回るパフォーマンス

<ご参考>類似ファンドおよび市場のパフォーマンス推移

(2014年12月9日(類似ファンド設定日前日)~2025年1月31日、日次)

基準価格は設定来で約3.7倍に成長

類似ファンドの基準価額は
設定来で
3.7に成長

2025年1月31日現在

類似ファンド 268.0%
TOPIX(配当込み) 144.5%

10年超で123.5%の超過リターン

(注1)類似ファンドの推移および騰落率は基準価額ベース。2025年1月31日現在、類似ファンドは分配を行っておりません。
(注2)類似ファンドの騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
(注3)TOPIX(配当込み)は当ファンドのベンチマークです。類似ファンドのベンチマークではありません。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成
類似ファンドは、当ファンドの運用チームである「運用部 リサーチアクティブグループ」が当ファンドと同様の運用手法で運用しています。ただし、当ファンドの調査対象候補銘柄群は類似ファンドより幅広く設定されているため、類似ファンドと同様のリスク・リターン特性とならない可能性があります。また、類似ファンドには信託報酬がかかりませんが、当ファンドは年0.583%(税込み)以内の運用管理費用(信託報酬)がかかります。
上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

SMDAM Active ETF 日本グロース株式3POINT

POINT. POINT.
01 01

持続的な成長が期待される
日本企業に着目

“持続的成長”企業3つの条件

"持続的成長"企業とは?

伸びる市場で優位なポジションを築く企業、もしくは競争のない市場を創出する企業といった

持続的な成長が可能であり、その実現の確度が高いと評価する企業

伸びる市場で
優位なポジションを築く企業

新規需要を創出する
革新企業

新興市場で
優位性を築く企業

競争のない市場を
創出する企業

ブルーオーシャン戦略*
活用して
独占的利益を
享受する企業

*競合の存在しない新しい市場を生み出すことで、新領域で事業を展開していく戦略。
※当ファンドの投資対象となる"持続的成長"企業は、上記の3つの特徴のいずれか、もしくは複数に該当する企業が対象となります。

利益成長・売上成長に着目
日本持続的成長企業株価パフォーマンス

2期平均増益率は2年間の利益増加率の平均を、3期平均増収率は3年間の売上増加率の平均を高い順に5つに分類したものです。

利益増加率、売上増加率が最も高い高成長企業の株価パフォーマンスは、 その他の銘柄群を上回るパフォーマンスとなっています。

利益の持続的成長の優位性

2期平均増益率*1株価パフォーマンスの関係

(1988年度~2022年度)

持続的に高い増益率
達成している企業は、
相対的に高い株価
パフォーマンス

売上の持続的成長の優位性

3期平均増収率*2株価パフォーマンスの関係

(1988年度~2021年度)

持続的に高い増収率
達成している企業は、
相対的に高い株価
パフォーマンス

*1 過去2年間の各年度の利益増加率の平均を用いて算出。 
*2 過去3年間の各年度の売上増加率の平均を用いて算出。

東証1・2部上場銘柄(2023年度以降は東証プライムおよびスタンダード上場銘柄)を対象として、5分位化を年度ごとに実施。増益率は営業増益率を使用。ただし、商社と金融は最終利益ベースにて算出。株価パフォーマンスは対象銘柄に等金額投資した場合の対東証株価指数(TOPIX)の累積超過リターンを利用。

(出所) 大和総研のデータを基に委託会社作成

上記は過去の実績であり、将来の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

POINT. POINT.
02 02

“持続的成長”企業の早期発掘を
追求するための運用プロセス

  • 中長期成長テーマ分析
    (含むグローバルテーマ分析)

    市場拡大の恩恵の享受が
    見込まれる重点調査市場を選定

  • 企業ポジショニング分析

    アナリストと共同で、
    ブルーオーシャン市場を選定

  • 個別銘柄リサーチ

    定量評価および定性評価の
    両面から組入銘柄を選別

POINT. POINT.
03 03

グロース株式運用に強みを持つ
プロフェッショナルが運用

当ファンドの担当ファンドマネージャー

  • 運用部 リサーチアクティブグループ
    チーフファンドマネージャー
    上村 孝広

    1999年、三井海上アセットマネジメント(現三井住友DSアセットマネジメント株式会社)に入社し、一貫してグロース運用に従事。 1999年から、今後市場拡大が見込まれる分野を選定する中長期成長テーマ分析およびその分野での勝ち組企業を選定する企業ポジショニング分析を実施し、持続的に成長する企業を効率的に発掘するノウハウを蓄積。

  • 運用部 リサーチアクティブグループ
    ファンドマネージャー
    尾形 優介

    2013年、大和住銀投信投資顧問株式会社(現三井住友DSアセットマネジメント株式会社)に入社。 2015年より国内株式素材セクターのアナリストを担当。2018年にシンガポール支店へ赴任し、アジア株式の複数セクターを担当。2023年からグロースチームのファンドマネージャーとして従事。幅広いセクター担当経験とグローバルな知見を活かしたリサーチが強み。

一口に「成長株」と言っても、その定義はさまざまなものがあります。
為替や市況変動など外部環境の追い風で増収率および増益率が高まっている企業や、一時的要因で業績モメンタム(勢い)が強まっている企業、もしくは増収率は高いものの利益が低迷している企業などが「成長株」に含まれることもあります。
このような中、当運用チームでは、売上および利益の成長の持続性に着目した成長株投資を実践しています。成長の持続性に着目している理由は、中長期的な観点で相対的に高いリターンが期待されるからです。
当ファンドは、持続的に成長可能と考えられる企業を厳選して投資することで、中長期的に投資家の皆さまの資産形成に貢献してまいります。

SMDAM Active ETF 
日本グロース株式
こんな人におすすめです

  • 変化する市場環境に対応して、中長期の成長テーマに投資したい
  • グロース株投資で運用実績のあるプロの目利き力に期待したい
  • 米国株を中心とした海外株だけでなく、日本株にも投資したい

もっと解説
SMDAM Active ETF  日本グロース株式

投資リスク ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク(株式市場リスク)◯信用リスク◯流動性リスク等があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の投資リスクをご覧ください。
■ファンドはアクティブ運用型ETFであり、特定の指標に連動する投資成果を目指すものではありません。委託会社は、毎営業日にポートフォリオ情報(PCF)を開示しますが、前営業日の基準価額算出の基礎となった保有銘柄に関する情報であり、当日の売買は反映していません。そのため、当該ポートフォリオ情報を基に公表される立会時間中の1口当たり推定純資産額(インディカティブNAV)は、当該時点におけるファンドの適正な純資産価値と常に一致するわけではありません。■ファンドは、東京証券取引所に上場し、当該取引所で取引されますが、その取引価格は、当該取引所における需給関係等を反映して決まります。したがって、ファンドの基準価額と取引価格は一致しないことがあります。■ファンドはTOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとしますが、ベンチマークを上回る投資成果をあげることを保証するものではありません。■ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。■ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

お申込みメモ ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■信託期間 無期限(2025年3月27日設定)
■決算日 毎年2月20日
■収益分配 年1回決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。(委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。)
※分配金は、原則として、毎計算期間終了日から起算して40日以内の委託会社の指定する日に、名義登録受益者があらかじめ指定する預金口座等に当該分配金を振り込む方式により支払われます。
■購入・換金の申込受付日 当初申込期間:2025年3月26日 設定日(2025年3月27日)以降は、原則として、申込不可日を除きいつでも購入・換金のお申込みができます。

ファンドの費用 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

投資者が直接的に負担する費用

<販売会社を通じて申込みをする場合>
購入・換金時に直接的にご負担いただく費用
■購入時手数料/販売会社がそれぞれ別に定める額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。
■信託財産留保額/継続申込期間において、購入・換金申込受付日の基準価額に0.05%を乗じた額です。
■換金(買取り)時手数料/販売会社がそれぞれ別に定める額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。換金(買取り)時手数料は販売会社によるファンドの換金または買取りの取扱い事務等の対価です。

<東京証券取引所で売買する場合>
取引所における売買時に直接的にご負担いただく費用
■売買委託手数料/取扱証券会社が独自に定める手数料とします。詳しくは、取扱証券会社にお問い合わせください。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

<保有期間中に信託財産で間接的にご負担いただく費用>
■運用管理費用(信託報酬)
以下の1)および2)を合計した額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
1)ファンドの純資産総額に年0.583%(税抜き0.53%)以内の率を乗じた額
2)有価証券の貸付けを行った場合は、その品貸料に55.0%(税抜き50.0%)以内の率を乗じた額(その配分については委託会社と受託会社で折半します。)
※上記1)および2)の率、委託会社と受託会社の配分は、有価証券届出書提出日現在です。(今後、変更される場合があります。)
■その他の費用・手数料
受益権の上場にかかる費用(有価証券届出書提出日現在)
・年間上場料:毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825%(税抜き0.0075%)
・新規上場料:新規上場時の純資産総額に対して、0.00825%(税抜き0.0075%)
・追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して、0.00825%(税抜き0.0075%)
・新規上場にかかる費用55万円(税抜き50万円)
また、以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
・監査法人等に支払われるファンドの監査費用
・有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
・資産を外国で保管する場合の費用 等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

委託会社、その他関係法人

■委託会社/三井住友DSアセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図等を行います。)
■受託会社/三井住友信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理等を行います。)
■販売会社/委託会社にお問い合わせください。(ファンドの取得および換金の受付等を行います。)

重要な注意事項

下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2025年1月末