「政府・企業の行動変化」×「テクノロジーの進化」
世界にパラダイムシフトが起こる
グローバルGX
関連株式ファンド
アジアGX
関連株式ファンド
近年、多くの国・地域でCO2排出量削減に向け、官民挙げた取組みが強化されています。 テクノロジーを活用して環境問題の解決をはかるGX（グリーン・トランスフォーメーション）はこれまでの農業革命や産業革命、IT革命と並び、我々の暮らしや企業活動、金融市場に大きな影響を与える可能性があります。
世界に変革をもたらす
グリーン・トランスフォーメーション（GX）始動
※上記は将来の予想であり、当ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
米国・中国が本気に、遂に世界が動き出す
温室効果ガス削減に関する国際的取決めを話し合う「国連気候変動枠組条約締約国会議（通称COP）」で合意されました。
（注）データは2019年。四捨五入の関係上、合計が一致しない場合があります。
（出所）IEA（国際エネルギー機関）のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
テクノロジーの進化が
環境対策を新たな成長分野に
（注）2020年以降は環境省の予想。
（出所）環境省ホームページのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
（出所）環境省ホームページのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※写真はイメージです。
時代の変化をチャンスに変えた企業
2020年10月
デンマークの電力大手「オーステッド」が、世界的な再生可能エネルギー企業への事業転換完了を宣言。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
ファンドの特色
グローバルGX関連株式ファンド
- 主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX（グリーン・トランスフォーメーション）関連企業の株式に投資します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
アジアGX関連株式ファンド
- 主としてアジア地域の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX（グリーン・トランスフォーメーション）関連企業の株式に投資します。
- 実質的な運用は、アジアのリサーチ力に強みのある、スミトモ ミツイ DS アセットマネジメント（ホンコン）リミテッドが行います。
- 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※⼀部の国・地域によっては口座開設に時間を要するため、⼀定期間は現物株への投資ができない場合があります。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
銘柄選定における３つの投資テーマ
＊投資環境等により変更する場合があります。
長期の「競争優位の持続可能性」を判断する
３つのポイント
GX分野において、売上やキャッシュフローの成長が期待されること
将来においてマーケットリーダーとしての地位が期待されること
すでに大手企業とパートナーシップを結ぶなど、実績・知名度があること
※見通しおよび運用方針は今後、予告なく変更される場合があります。
「GX」関連企業へ投資する魅力とは？
運用会社インタビュー
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
運用部プロダクトスペシャリスト
村井 利行
＜プロフィール＞
1990年三井生命（現
大樹生命）入社。93年より特別勘定運用部にて株式運用に従事し、以降27年間、アジア株式を中心に外国株運用を担当。2013年～19年はアジア株の最高投資責任者（CIO）として香港にてチームを統括。2020年11月より現職。
米国・英国・香港での19年に亘る海外駐在経験を活かし、グローバルな視点でアジアを深く分析し熱く語る。CFA協会認定証券アナリスト、日本証券アナリスト協会認定アナリスト。
以前より、脱炭素を含む環境関連は市場では広く知られていましたが、時にそのテーマがブームとなっては萎むような状況が続いてきました。その当時と比べて、今回は何が違うのか。
１つの答えとしては、米国・中国ともにカーボンニュートラル達成に向けて具体的な目標設定を国際的に発表していることなど、“本気度の違い”が考えられます。現在では、国家のみならず企業も環境問題に対して待ったなしに取り組みを強化しており、金融業界も環境対応に向けて資金の流れを大きく変えようとしています。
このような官民の本気度に加えて、従来との大きな違いが、テクノロジーの進化だと考えており、環境問題をテクノロジーによって解決しようとするGX（グリーン・トランスフォーメーション）によるパラダイムシフトが起こると予想されます。従来のように、既存のA社、B社、C社、D社が競争してその中から勝ち残る企業がある、というよりも、新たにY社、Z社といった多数のプレイヤーが誕生して、その中からZ社がシェアを拡大していく、という姿を想像させます。
現在から2050年に起こるパラダイムシフトにおける業界シェアイメージ
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ファンドの費用等 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■購入時手数料は、購入価額に3.3％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額/ありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.584％（税抜き1.44％）の率を乗じた額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
ファンドの投資リスク
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
◯株式市場リスク、◯信用リスク、◯為替変動リスク、◯カントリーリスク、◯市場流動性リスク等があります。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。
【重要な注意事項】
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2021年12月末
「オーステッド」は、2000年代初めまでは化石燃料による発電が主流の企業でした。
しかし、2009年に脱化石燃料戦略を推し進め、現在は洋上風力を中心とした再生可能エネルギーで収益を上げています。
再⽣可能エネルギーの総出力は2030年までに原子力発電所 30基分に相当する30GWを超える見通しで、CO2排出量は2006年から2025年の間に約98％を削減すると見込んでいます。
この取組みが投資家の注目を集め、2021年12月末現在の時価総額は約6.2兆円となっています。