当ファンドは、特化型運用を行います。
※トヨタグループのすべての企業に投資するわけではありません。
当ファンドは、特化型運用を行います。
※トヨタグループのすべての企業に投資するわけではありません。
（注1）データは2003年11⽉13⽇（設定⽇前⽇）〜2024年5⽉31⽇。純資産総額は2003年11⽉14⽇（設定⽇）〜2024年5⽉31⽇。
（注2）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注3）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果を保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤、税⾦などがかかる場合があります。詳しくはファンドの費⽤等および投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
三井住友DSアセットマネジメント
運用部 シニアファンドマネージャー
所 伴和
プロフィール
2002年大和住銀投信投資顧問（株）（現・三井住友DSアセットマネジメント（株））入社。2004年より株式運用部にて、ストラテジスト・ファンドマネージャー・アナリスト業務に従事。2013年より国内株式運用部でファンドマネージャー業務に従事。国内株式を中心に運用・調査経験約20年。
Q.トヨタグループの強みは？
A.
2024年3月期の決算において、「連結営業利益が5兆3,500億円余りとなった」と発表したトヨタ自動車。
日本の上場企業で初めて営業利益が５兆円を超え、「力強い収益力」を兼ね備えていることが強みの一つです。
また、トヨタグループの世界新⾞販売台数は2020年以降4年連続で世界⾸位を維持しています。
これも高いブランド力を有していることの証明であり、世界各国・各地域で高いシェアを持っていることも強みの一つだと考えます。
（注）データは2000年度～2023年度。同社は2020年度より国際財務報告基準（IFRS）を適用。2019年度の数値はIFRSベースに遡及修正。
（出所）トヨタ自動車の2023年度決算資料を基に委託会社作成
（注）トヨタ自動車、ホンダ、日産は2020年3月期～2024年3月期の5期平均。
テスラ、BYD、フォルクスワーゲン、ゼネラル・モーターズは2019年12月期～2023年12月期の5期平均。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。 また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
Q.これからの「トヨタグループ」 に期待するポイントは？
A.①マルチパスウェイ戦略＊
円安が進行した2023年、トヨタグループは北米や欧州を中心にハイブリッド車（HV）の販売が好調でした。
現在、ガソリン車からバッテリーEVなど電動車へシフトしていく大変革期と言われています。一時バッテリーEVの展開のみに注目が集まっていましたが、足元ではバッテリーEVの勢いは鈍化し、ハイブリッド車の需要が強くなってきている傾向があります。
この傾向は、ハイブリッド車販売台数の世界シェア首位（2023年1⽉〜6⽉累計）であるトヨタ自動車の掲げている「マルチパスウェイ戦略」において有利に働くことが期待されます。
＊ハイブリッド車から、プラグインハイブリッド、EV、燃料電池車など多様なパワートレインの開発を進める戦略。
（出所）トヨタ⾃動⾞の「統合報告書2023」の情報を基に委託会社作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
A.②EV用「全固体電池」の開発
長期的にみると、今後、世界のEV市場規模とその需要は拡大していくと予想されます。
なかでも、EV市場の勢⼒図を変える可能性もあることから、注目されているのが「全固体電池」です。
現在のバッテリーEVに搭載されているのは、リチウムイオン電池が主流です。これが全固体電池に替わることで、 電気を伝えるイオンの動く速度が上がり、充電時間の短縮、航続距離の延長、高出力化などが期待されます。
「全固体電池」の開発において、トヨタ自動車は2027年～2028年の実用化を目指し、
2023年10月に出光興産との協業を発表しました。
両社の硫化物系の固体電解質に関する特許件数の合計は他社を大きく上回っています。
他社に先駆けて全固体電池を実⽤化できれば、⼤きな武器になる可能性があります。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
（注）データは2020年～2040年。2030年以降は2024年6月時点のEuromonitor International予想値。
（出所）Euromonitor Internationalの情報を基に委託会社作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
A.③ソフトウェアプラットフォーム Arene（アリーン）
トヨタ⾃動⾞は、モビリティ社会の実現に向けソフトウェアをベースにした新たな価値の提供を⽬指しており、 その取組みの⼀つがArene（アリーン）です。Areneは新しい体験を提供するソフトウェアプラットフォームであり、 ここからさまざまなアプリケーションが開発され、従来の発想を超えたサービスが誕⽣する可能性があります。
今、大手自動車メーカーは、コネクティッドサービスやソフトウェアを新たな成長分野として重要視しており、自動車のソフトウェア開発は加速していくことが予想されます。
トヨタ自動車は、このソフトウェア開発を⾃ら⼿掛けること（⼿の内化）で、競争⼒向上や量産化が期待されます。
（出所）トヨタ⾃動⾞の「統合報告書2023」の情報を基に委託会社作成
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
投資家の皆さまへメッセージ
●グループ会社とは、トヨタ⾃動⾞の有価証券報告書等の公開情報に開⽰される連結⼦会社、持分法適⽤関連会社をいいます。
＊1 ⼀定基準については後掲のファンドの運⽤プロセスをご参照ください。
当ファンドは特化型運用＊2を行います。
＊2 一般社団法人投資信託協会規則の「信用リスク集中回避のための投資制限」に定められた、ファンドの純資産総額に対する比率（10%）を超えて、特定の発行体の発行する銘柄に集中して投資する運用のことをいいます。
※資金動向、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき、グループ会社の定義等に大きな変更があった場合等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
※イラストはイメージです。
（注）当ファンドの組⼊上位10銘柄（2024年5⽉末時点）。トヨタグループのすべての企業に投資するわけではありません。
（出所）各社ホームページのデータを基に委託会社作成。各銘柄のロゴはClearbit社
※上記は2024年5⽉末現在の当ファンドの組⼊上位銘柄であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
（注）組入上位10銘柄は2024年5月末現在、業種は東証業種分類です。比率は当ファンドの純資産総額を100%として計算しています。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
（注1）データは2003年11月末（当ファンド設定月末）～2024年5月末（月次）。 2003年11月末を100として指数化。
（注2）TOPIX（配当込み）は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成。トヨタ自動車のロゴはClearbit社
✔当ファンドはPBR*（株価純資産倍率）やPER（株価収益率）などのバリュエーション（企業価値評価）からみて足元ではTOPIX対比で割安な水準です。
＊株価を1株当たりの自己資本（純資産）で割ることで求められる株価指標。PBRが1倍を下回っているということは、「株式市場での評価が企業の解散価値を下回っている状態（=株価が割安な水準）」と解釈されます。
（注1）予想PERとPBRは2024年5月末現在、予想PERは2024年度の予想。
（注2）当ファンドのバリュエーションはマザーファンドベース。組入比率で加重平均し算出。PERは委託会社予想。
（注3）TOPIX（配当込み）は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績および将来の予想ならびに当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
（注）データは2003年11月末（当ファンド設定月末）～2024年5月末、月次。2003年11月末を100として指数化。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
（注）データは2022年度、⽶ドルベース。（出所）FOURIN「世界自動車調査月報」を基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
＊同社調べ。2022年における世界シェア。
（注）データは2003年11月末（当ファンド設定月末）～2024年5月末、月次。2003年11月末を100として指数化。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
トヨタグループ各社の株式に投資する当ファンドに
今から積⽴投資を始めてみませんか
（注1）データはいずれも2003年11月末（設定月末）～2024年5月末、月次。
（注2）上記は一定金額（毎月10万円）を当ファンドに毎月末に投資すると仮定して計算したシミュレーションです。ただし最終月は投資しません。
当ファンドは税引前分配金再投資基準価額（1万口当たり、信託報酬控除後）のデータを使用しています。なお、購入時手数料等は考慮していません。
税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）国内株式はTOPIX（配当込み）。TOPIX（配当込み）は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。
※上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※投資信託は元本が保証された商品ではなく、積立・換金のタイミングによっては評価額が積立投資元本を割り込むことがあります。また、積立投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。
※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用、税金などがかかる場合があります。詳しくは後掲のファンドの費用等および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※トヨタグループ株式マザーファンドには、投資⽐率が⾮常に⾼い銘柄が存在します。ファンドは、トヨタ⾃動⾞およびそのグループ会社の株式の値動きをとらえることを⽬標に運⽤を⾏っているため、基準価額は、当該銘柄群の株価変動の影響を⼤きく受けます。
※当ファンドは、あらかじめ決められた⼀定の⽅針にて投資を⾏うファンドであり、銘柄選定や組⼊⽐率操作等による追加収益を追求するファンドではありません。
※当ファンドは、投資対象となるトヨタ⾃動⾞およびそのグループ会社より投資元本および運⽤成績を保証されるものではありません。
※上記の運⽤プロセスは2024年5⽉末現在のものであり、今後変更される場合があります。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
ファンドは計算期間中の基準価額の変動にかかわらず分配を行う場合があります。分配金額は運用状況等により変動します。
分配金額は計算期間中の基準価額の上昇分を上回る場合があります。
株式市場リスク…株価の下落は、基準価額の下落要因です
内外の経済動向や株式市場での需給動向等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況等によって変動し、株価が下落した場合はファンドの基準価額が下落する要因となります。
ファンドが投資している有価証券や金融商品において債務不履行が発生あるいは懸念される場合、またはその発行体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
ファンドは、トヨタ自動車およびそのグループ企業の株式に限定して投資するため、銘柄構成が特定業種に集中する傾向や個別の銘柄の組入比率が高くなる傾向があり、基準価額が大幅にまたは継続的に下落する可能性があります。また、日本の株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等に、 十分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
■当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
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作成基準日:2024年6月7日