セカンドライフをアクティブに

ターゲットイヤーファンドのいろは

人生100年時代。実は退職後のセカンドライフは想像以上に長い時間です。将来必要な資産の準備はできていますか?ターゲットイヤーファンドは忙しいあなたの年齢に応じた資産づくりをサポートします。すでに確定拠出年金に加入している人もこれから加入したい人もキホンを知ってかしこく活用しましょう!

人生100年時代。実は退職後のセカンドライフは想像以上に長い時間です。将来必要な資産の準備はできていますか?ターゲットイヤーファンドは忙しいあなたの年齢に応じた資産づくりをサポートします。すでに確定拠出年金に加入している人もこれから加入したい人もキホンを知ってかしこく活用しましょう!

確定拠出年金とは?

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い

今こそ資産形成について考えてみませんか?年代別資産配分のポイント

あなたの年代を
選んでください

20代
30代
40代
50代

20代は少額からでも
とにかく始めてみよう

株式・リート70%、債券28%、現金等2%

※29歳時点の例です

資産配分の考え方

20代のあなたは、若いから投資なんてまだ早い…。今使えない将来のための資金なんて考えられない…。そんなふうに考えがちでは?
若いからこそ、時間を味方につけた投資が可能です。資産運用の王道と言われる「長期・積立・分散」を有効活用できます。株式・リートなどの配分を多めにリスクをとって金融資産を「ふやす運用」を目指してみましょう。
毎月少額からでよいので、とにかく始めてみましょう!

30代は「ふやす」ことを重視した資産配分を

株式・リート57%、債券39%、現金等4%

※39歳時点の例です

資産配分の考え方

30代のあなたは、結婚・出産・住宅購入などライフイベントによる支出が多いし・・。手元の資金が目減りするのが心配だな・・。と考える方もいるかもしれません。
30代でも、まだまだ資産運用の王道と言われる「長期・積立・分散」を十分に有効活用できます。
40代に向けて、若干リスクを低下させるなどしながら、収入が増えた分、毎月の投資資金も増やすなどして、効率的な資産運用を目指しましょう。

40代は「ふやす」と
「守る」をバランスよく

株式・リート46%、債券48%、現金等6%

※49歳時点の例です

資産配分の考え方

40代のあなたは、社会人生活も折り返しを迎え、ある程度まとまった金融資産が形成できてくる年代です。
セカンドライフを意識するようになったら、ここで少し金融資産のリスク配分を見直してもいい時期でしょう。
収入が増えている分、毎月の投資資金を増やしつつも、債券などリスクの低い商品も組み入れるなどして、金融資産を「ふやす運用」から「守る運用」にシフトすることも考えてみましょう。

50代は資産を「守る」運用に切り替えを

株式・リート39%、債券54%、現金等7%

※59歳時点の例です

資産配分の考え方

50代のあなたは、社会人生活もラストスパート。
退職後に必要な資金の金額を考え、若いころから積み上げてきた金融資産を大きく目減りさせないようにしましょう。
間近に迫ったセカンドライフに向けて、債券などをリスクの低い資産の比率を多めにして、リスクを抑えた「守る」運用を心掛けましょう。

年齢に応じて資産配分を見直すことは重要だということは理解したけど、一度投資を始めたら忘れてしまいそう・・。
そもそもどうやって資産配分を決めたら良いのか・・。そんなあなたには「ターゲットイヤーファンド」がピッタリかも。
資産配分は、選んだターゲットイヤー(退職年齢)に応じ、ファンドが自動的に対応してくれます。
「ターゲットイヤーファンド」は一度投資したらほったらかしでOK。

わからない言葉は
ここでチェック!

よくわかる用語集

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ろ

労力をかけたくない人にぴったり!ターゲットイヤーファンドとは?

ターゲットイヤー(退職年齢)に合わせて自動で資産配分を調整

ターゲットイヤーファンドは、セカンドライフに向けた資産づくりを目的としたファンドです。
1990年代前半に米国で誕生し、米国の確定拠出年金全体の約30%がターゲットイヤーファンドで運用されています。
年齢が若いうちは、株式の比率を高めてリスクを取り、年齢を重ねるにつれて、債券の比率を高めてリスクを抑えていきます。
ターゲットイヤーファンドを1つ持つだけで、年齢に応じた最適な資産づくりが可能になります。

※2020年末時点
出所:ICI:「401k Plan Asset Allocation, Balances, and Loan Activity in 2020」

ターゲットイヤー型ファンドの資産配分イメージ図

退職する年に一番近い年限(ターゲットイヤー)のファンドを
選択するだけで始められます!
選んだあとはプロに運用をお任せできます

あなたにぴったりの
ターゲットイヤーファンドは?

いろはの

は

始めよう!三井住友DSアセットマネジメントがお届けするターゲットイヤーファンド

※当ファンドは企業型DC加入者のみ購入できます。

Point 01

三井住友DS・DCターゲットイヤーファンドの特徴とは?

8資産に分散投資!世界経済の恩恵を享受

三井住友DS・DCターゲットイヤーファンドは、一般的なターゲットイヤーファンドが組入れる、海外・国内の株式・債券、いわゆる「伝統4資産」に加え、新興国の株式・債券、海外・国内のリートの8資産に分散投資します。

伝統4資産

  • 国内株式
  • 先進国株式
    (除く日本)
  • 国内債券
  • 先進国債券
    (除く日本)

新興国+リート(4資産)

  • 新興国株式
  • 新興国債券
  • 国内リート
  • 外国リート
8資産

なぜ「4資産」ではなく「8資産」への分散投資なのか

「8資産」への分散投資により、「伝統4資産」の成長、プラス「長期的視点での新興国の成長の取り込み」と「リート組入れによる分散効果」を狙います。
また、8資産への投資の中でも株式および海外投資への投資比率を高めとし、ファンドの高い成長を目指します。

<新興国の魅力-高い経済成長と将来性>

世界のGDPは、2030年には現在の2倍近くに達すると予想されています

世界のGDPの推移予測

特に北欧、アジア、中国などの新興国のGDPは、2030年には2020年と比較し、約3.6倍(先進国のGDPは約1.5倍)の伸びが予測されています。

(出所)IMF(2021年6月時点)のデータより三井住友DSアセットマネジメントが作成

中でも新興国は相対的に高い成長が続いています

先進国・新興国別にみた成長率見通し

(注1)2024年1月18日時点予想。
(注2)データは2019年~2025年。 2023年以降は三井住友DSアセットマネジメント予想。
(出所)IMF、各国・地域データを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

<リートの魅力-高い配当利回りと良好なパフォーマンス>

リートは収益の大部分を投資家に分配するため相対的に高い配当利回りが期待できます

各国・地域のリートの配当利回り

(参考)株式の配当利回り
国内株式(TOPIX) 2.4%
先進国株式(MSCI World)2.0%

(注1) データは2023年12月末現在。
(注2) 配当利回りはS&P REIT指数の各国・地域の配当利回り。
(出所)FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成。

長期で見るとグローバルリートは世界株式の
パフォーマンスを大きく上回っています

リート・株式のパフォーマンス

(注1) データはグローバルリートおよび世界株式の1998年~2023年の年末。値データ
(注2)グローバルリートはS&PグローバルREIT指数、世界株式はMSCI AC Worldインデックス、いずれも配当込みを使⽤。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成。

年代やライフサイクルに合わせて自動的に資産配分を調整しながら、世界経済拡大の恩恵を享受することを目指します。

Point 02

ターゲットイヤー到達後も運用を継続!

三井住友DS・DCターゲットイヤーファンドは、ターゲットイヤーに到達した後も株式比率を3割程度保持し運用を継続します。

ターゲットイヤー到達後
の各資産保有率

株式(リート含む:約30%)
債券:約70%

ターゲットイヤー到達後も、ある程度のリスクを取って運用を継続することにより、すぐに資金を受け取らない人も資産寿命を延ばすことが期待できます。よって運用をしながら、資金を受け取ることも可能です。

Point 03

信託報酬は業界最低水準並!

三井住友DS・DCターゲットイヤーファンドは、ファンド運用の対価としてお客さまから頂く信託報酬が業界最低水準並の設定となっています。
長期での保有を目的としたファンドですので、支払うコストは少ないほうがうれしいですよね。

信託報酬率
各ターゲットイヤーの決算日まで 年0.242%
(税抜き0.22%)
各ターゲットイヤーの決算日以降 年0.198%
(税抜き0.18%)

DC営業担当者が語るファンドの魅力!

ターゲットイヤーファンドの魅力は何と言っても、自分に最適なターゲットイヤーを選択してしまえばあとはほったらかしでいいところ。あとの運用は我々プロにお任せで、資産配分は自分自身で考えなくてよし。
一方、それじゃおもしろくないな、もう少しリスクを取りたいなと考える人は、例えばターゲットイヤーファンドを70%、株式などのリスク資産を30%持つなどとする活用方法もありだと思います。
将来に必要となる大切な資金だからこそ、ターゲットイヤーファンドを上手に活用してみてください。

あなたにぴったりのターゲットイヤーファンドは?

※当ファンドは企業型DC加入者のみ購入できます。

今の年齢と退職予定の年齢から
ご自分におすすめのターゲットイヤーファンドを診断できます!

現在のご年齢
(半角数字)

※現在の年齢は、16歳~69歳の間で入力してください

※16〜69歳の間で入力してください

退職予定のご年齢
(半角数字)

※退職時の年齢は、55歳~70歳の間で入力してください

※55〜70歳の間で入力してください

※入力された数値が正しくないようです。改めてご確認をお願いいたします。

※現在のご年齢が退職予定のご年齢を上回っています。改めてご確認をお願いいたします。

あなたにおすすめの
ターゲットイヤー
ファンドは…

あなたへの
おすすめは…

三井住友DS・
DCターゲットイヤー
2065

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三井住友DS・
DCターゲットイヤー
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三井住友DS・DCターゲットイヤーファンドは
以下の運営管理機関の企業型DCで採用いただいています

  • 住友生命
  • 三井住友銀行

【ファンドの投資リスク】 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク(株式市場リスク、債券市場リスク、不動産投資信託(リート)に関するリスク)〇信用リスク〇為替変動リスク〇カントリーリスク〇流動性リスク等があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の投資リスクをご覧ください。

【ファンドの費用等】 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■購入時手数料はありません。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用(信託報酬)は、各ターゲットイヤーの決算日まではファンドの純資産総額に年0.242%(税抜0.22%)の率を乗じた額とし、各ターゲットイヤーの決算翌日以降はファンドの純資産総額に年0.198%(税抜0.18%)の率を乗じた額とします。
運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。また、その他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用 等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

【重要な注意事項】

■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2024年3月29日