withコロナ、活躍の場が飛躍的に拡大するAI!「グローバルAIファンド」の魅力 withコロナ、活躍の場が飛躍的に拡大するAI!「グローバルAIファンド」の魅力

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三井住友DSアセットマネジメントが設定・運用する「グローバルAIファンド」は、3月のコロナショックによる急落から速やかに回復してきている。同ファンドでは、従来の大型株では十分にカバーしきれない「巣ごもり消費」や「テレワーク」など新しいトレンドに合致した中小型株の銘柄が組入れ上位を占めている。そのためか、ダイナミックな値動きでショックからの出直りもシャープなものとなっている。同ファンドの運用について三井住友DSアセットマネジメント投信営業部第二チーム長の田村一誠氏、同チーム マネージャーの矢島悠子氏と、実質的な運用を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパンの投資信託営業部マネージャーの井村真也氏に聞いた。

――「グローバルAIファンド」は、コロナショックから、いち早く回復しつつあります。その要因は

グローバルAIファンド(為替ヘッジなし)とグローバル株式(円ベース)の推移
(2016年9月8日(設定日前日)~2020年4月24日)

グローバルAIファンド(為替ヘッジなし)とグローバル株式(円ベース)の推移
(注1) グローバルAIファンド(為替ヘッジなし)の推移は、税引前分配金再投資基準価額(信託報酬控除後)より算出。税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
(注2) グローバル株式はMSCI AC ワールドインデックス(配当込み)。同インデックスは当ファンドのベンチマークではありません。
(注3) 当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日(休日の場合はその直近の最終取引日)の株価と、基準価額算出日の為替レートを使用しています。そのため、上記グラフのグローバル株式についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、基準価額算出日の為替レートから円換算値を算出し指数化しています。
(出所) Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
* 当資料作成時点までのデータを掲載したものであり、新型コロナウィルスの感染拡大による下落局面が2020年4月24日で終了したと判断したものではありません。
  • ※上記は過去の実績であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは最終ページおよび投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
矢島氏:
新型コロナウイルス感染拡大問題を契機として、企業ではテレワーク(在宅勤務)の導入が進み、家庭では「巣ごもり消費」が広がるなど、消費やワークスタイルにも変化 が起こっています。
「グローバルAIファンド」が投資対象とするAI(人工知能)関連企業は、テレワークやビデオストリーミングなどを手掛け、コロナショックで高まった需要に対して不可欠な存在になってきていると言えます。そのことに対する期待が、関連企業の株価を押し上げているのだと思います。
また、このような新しいテクノロジーに関連する企業の株式は、2019年の夏にウィーワークの上場延期などを背景にAI関連企業のIPO銘柄が売られ、株価が下がった際に組み入れましたが、コロナショックによって更に大きく株価が下落したこと、また、コロナウイルス問題によりテレワークが増える中で、効率的な働き方をサポートするソフトウェアを開発する企業に注目が集まってきていることなどに着目し、足元買い増しを行いました。
もちろん、AI関連といっても、全ての銘柄が等しく値上がりしているわけではありません。当ファンドの基準価額が大きく値を戻してきている背景には、アリアンツ・グローバル・インベスターズの銘柄選定効果の寄与が大きいと思います。

消費やワークスタイルの変化により注目されるテーマとグローバルAI関連銘柄の例

ライフスタイルの変化により注目されるテーマとグローバルAI関連銘柄の例
  • (出所)アリアンツGIのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
田村氏:
「グローバルAIファンド」の最大の特徴は、今後、10年、20年というイノベーション(技術革新)の大きな方向性を描き、その進化をマッチングさせた独自の投資戦略を基本としていることです。
「テレワーク」や「巣ごもり消費」というのは、確かに、新型コロナウイルスの感染拡大によって広く使われるようになりましたが、アリアンツ社では「非接触型の事業モデル」が拡大し、そこではAIが広く活用されると見通して昨年から関連銘柄への投資を始めています。テレワークの基盤となるクラウドベースのプラットフォームビジネスやビデオストリーミング、Eコマースばかりでなく、医療分野での遠隔診療、あるいは、サイバーセキュリティなども含まれています。
たとえば、クラウドベースのセキュリティに強みがあるクラウドストライク・ホールディングスや、テレワーク関連のツールを提供するスラック・テクノロジーズやアトラシアン、巣ごもり消費の象徴的な存在であるアマゾン・ドット・コムなどは、すでに年初から株価が20%~30%も上昇しています。これら銘柄について、市場が注目するより早くからファンドに組み入れ、かつ高いウエイトで保有していたことが、基準価額の回復に大きく寄与しています。
さらに、このファンドのユニークな点は、半導体銘柄にも投資していることです。半導体は、もはや一昔前の成長企業という見方もありますが、今後のAI業界を考えた時には、5Gを活用したIoTや自動運転などの技術向上の前提として、半導体やIC(集積回路)のさらなる進化や改良は不可欠です。
半導体銘柄については、昨年12月末から今年2月まで一貫してウエイトを引き下げてきましたが、その後株価が大きく下落してきたことと、クラウドやデータセンター向けなどの需要は長期にわたって健在との考えから3月下旬以降、ややウエイトの引き上げを行っています。半導体銘柄の株価は景気変動の影響を受けやすく、このためその時々の景気判断を踏まえて組入比率に強弱をつけながら、中長期的な観点で半導体銘柄を保有し続けており、それが、今回の好パフォーマンスに寄与しています。

半導体は使い古された業態ではなく今後もAIを支える業態

半導体は使い古された業態ではなく今後もAIを支える業態
  • ※写真・イラストはイメージです
  • (出所)アリアンツGI
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

――「withコロナ」という言葉が使われるようになり、そこでは世界経済の成長率はこれまでよりも低くなるという見方が強いようです。AIファンドのような成長株投資には、低成長の世界経済がマイナスに響くのでは?

井村氏:
世界的な景気後退からは、AI銘柄も影響を受けざるを得ない面があるものの、当社としては関連産業が大きく成長するという基本的な方向性に変化はありません。今回のコロナショックで世界の多くの企業の業績がマイナスの影響を受ける中にあっても、AI関連の企業の中には一層の成長を果たし、増益が見込まれる企業もあります。
また、今回の新型コロナウイルスの感染拡大に伴う消費やワークスタイル、企業活動、各種サービス等における様々な変化、具体的には、テレワークへのシフト、Eコマースや電子決済の利用拡大、サイバーセキュリティの重要性増大、ストリーミングTVの視聴増加、工場・物流施設における自動化の更なる推進などのトレンドは、コロナウイルス収束後も長期的に継続していくものと考えられます。これらにとってAIは必要不可欠な存在であり、あらゆる産業においてAIの導入が、今回の問題をきっかけにむしろ加速していくものと考えています。
過去3年間をみると、S&P500採用銘柄の売上高平均成長率は10%程度ですが、AI関連企業の売上高の平均成長率は30%程度になっています。この成長率の差が、AI関連企業の魅力といえますし、今後も同様に高い成長格差が続くと考えられます。引き続き魅力的な成長企業の発掘に努め、ファンドのパフォーマンス向上をめざしていきます。

――ファンドの運用報告書などでも個別調査の重要性を強調されていますが、今回の新型コロナウイルス問題によって調査活動に支障はありませんか?

井村氏:
運用チームはサンフランシスコを拠点にしています。シリコンバレーにも近く、テクノロジー関連企業の運用拠点として40年以上の歴史があり、現地に深く広いネットワークを構築しています。
昨今では新型コロナウイルスの感染拡大によって、現地でも企業との直接面談や現地調査などは難しくなっているようですが、以前からテレビ会議システムなどを活用し、現地の企業とミーティングを行うなどの対応を進めています。直接面談はできなくても企業、また、マネジメント層とも各種媒体によりコミュニケーションが図れる体制も構築済であり、今回の影響で調査活動に支障が出ているという話は聞いていません。
また、ファンドマネージャーとアナリストとの情報交換など社内連携についてもデイリーのミーティングはこれまで同様に続いています。以前より会議室に集まるというよりも、それぞれのデスクでビデオカンファレンス形式でのコミュニケーションが増えており、運用業務にも支障がない状態です。

――ファンドの特徴を踏まえて、このファンドの活用の仕方は?

田村氏:
ファンドの基準価額は、S&P500などの株価指数に比べて大きくアウトパフォームして値上がりする時もありますが、反対に大きく下落することもあります。比較的大きな上下を繰り返しながら、世界とりわけ米国経済の成長とともに基準価額の水準を切り上げていくというようなパフォーマンスになっています。基準価額が下落した時をチャンスに変えて投資できるような積立投資においても相対的に活用しやすいファンドだと思います。
「グローバルAIファンド」は年1回決算のファンドと基準価額の水準に応じて分配金を払い出す「予想分配金提示型」があります。それぞれに為替ヘッジの有無を設定しているため4ファンドから投資者のご要望に応じて選択いただけるよう準備しています。「予想分配金提示型」は、毎月の決算時に基準価額が11,000円~12,000円であれば1万口当たり200円(税引前)など予め決めた分配金をお支払いします。積立投資には年1回決算のファンドのほうがより有効と考えます。
矢島氏:
「グローバルAIファンド」のように基準価額が比較的大きく動くファンドの場合、ある程度の水準まで基準価額が上昇したタイミングで、一部を利益確定したいと考えられる投資家もいらっしゃいます。どのタイミングで利益確定すればよいのか見極めるのは難しいので、自動的に分配金としてお支払いする「予想分配金提示型」はこのようなニーズにお応えできるファンドではないかと考えます。4つのファンドの特性をご理解いただき、ご自身の運用プランに相応しいファンドをご利用いただければと思います。

――今後の見通しは?

井村氏:
これからの社会インフラにはAIは不可欠だと考えます。「テレワーク」は、コロナ問題で一気に進みましたが、国際的な企業の間では徐々に導入が進んでいました。また、遠隔医療やオンライン診断についても、コロナ問題によって有効性が立証されたということだと思います。これまで構想され、研究開発が進んでいたテクノロジーの一部が、今回のコロナ問題で一気に注目度が高まったと考えます。
運用チームでは、AI技術の進化について10年、20年先の見通しを持って調査しています。これまでの10年間は、AIを使った「予測」「分析」という機能が関連製品に搭載されてきました。これからの10年は、人と機械の「協調」「対話」などにAIが活用され、さらに、その先の10年で機械学習が一段と進むと、現在では想像できないような進化を遂げていくと思います。常に一歩先を見据えて、進歩するテクノロジーを成長機会とする企業群に投資し、その成長の果実をパフォーマンスに取り入れていきたいと考えています。

AI関連企業の売上高の推移予想:世界市場(2019年公表)

図表4:
  • (注)データは2018年~2025年。2019年以降は予想値。
  • (出所)米調査会社「トラクティカ」のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
田村氏:
テクノロジー系のファンドは、ロボットや5Gなど様々な切り口でファンドが登場していますが、「AI」という切り口は、そのすべての発展に必要不可欠なプラットフォームのような技術です。私達はAIの進歩によってもたらされた大規模な変化の非常に初期の段階にあると引き続き考えています。今後もAIを活用することが出来る企業には大きな成長が期待され、ディスラプション(創造的破壊)を引き起こすとみていますし、更に、AIは私たちに必要不可欠となっていくと思います。そのAIに注目した長期投資のコアになるファンドとして「グローバルAIファンド」をご検討ください。

AI技術の進化 次の10年

AI技術の進化 次の10年
  • (出所)アリアンツGIのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しならびに運用方針であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。見通しおよび運用方針は今後、予告なく変更する場合があります。
※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは最終ページおよび投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用等(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

■購入時手数料は、購入価額に3.3%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額/ありません。■実質的な信託報酬は、ファンドの純資産総額に年1.925%(税抜き1.75%)の率を乗じた額
※上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場合の費用等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から支払われま す。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。
※ ファンドの費用(手数料等)の合計額、その上限額、計算方法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。

ファンドの投資リスク

当ファンドは、主に内外の株式を投資対象としています(マザーファンドを通じて間接的に投資する場合を含みます。)。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、⼀定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
※基準価額の主な変動要因として、◯株式市場リスク、◯信用リスク、◯為替変動リスク、◯カントリーリスク、◯市場流動性リスク等があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論⾒書)の投資リスクをご覧ください。当ファンドシリーズには、いわゆる毎月分配型のファンドが含まれており、ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)の分配金に関する留意事項をご覧ください。

【重要な注意事項】

下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DS アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。◆当資料に掲載されている写真がある場合、写真(顔写真を除く)はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。◆当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

【設定・運用】

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399 号

加入協会: 一般社団法人投資信託協会、
一般社団法人日本投資顧問業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受付時間:(土、日、祝休日を除く)9:00~17:00

作成基準日:2020年4月末

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