三井住友DS日本バリュー株ファンド
（愛称：黒潮）
ついに目を覚ました日本株
初心者にもおすすめ
投資信託 黒潮
（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
調べてみたらすごかった！
日本株復活の波に乗りたい人が
安心して保有できる
優秀なファンドです
ファイナンシャルプランナー にぐ先生
岡三証券、野村證券を経て、独立。“何も売らないファイナンシャルプランナー”として活動する株式会社マネーシフトを設立し、大人向けだけではなく、 小中学生向けに「おやこde資産形成アカデミー」というオンライン金融教育セミナーを開催している。YouTubeでも活動をしており、初心者向けに資産運用などの話を わかりやすく伝えている。
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黒潮は多くの投資家が悩みがちな、「どのファンドを買えばいいんだろう？」を解消してくれるファンドではないでしょうか。最近の投資ブームでは、「米国株式」や「世界株式」といったインデックスファンドが日本人にはとても人気となっています。
ところが2023年4月末時点でみると、過去1年のトータルリターンは米国株式（+7.7%）よりも日本株式（+11.3%）の方が上昇していることがわかります。特に2023年に入ってからは、東京証券取引所による“企業価値向上要請”を受け、日本企業の自社株買いや増配の発表が目立ってきました。さらに、米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏による5大商社への追加投資や日本株式に対する強気スタンスも加わるなど、海外投資家からの日本株式への資金流入は続くとみられます。
その日本株の中でも今注目を集めているのが、このファンドが20年以上一貫して投資し続けてきた「バリュー株（割安株）」なんです。黒潮はバリュー株投資なので値動きはちょっと地味ですが、安心して運用を続けたいという方にはぴったりの、初心者にもおすすめのアクティブファンドです。
（注1）データ期間は2022年4月末～2023年4月末
（注2）米国株式はS&P500種指数（配当込み、円ベース）、日本株式はTOPIX（配当込み、円ベース）
（出所）Bloomberg
※上記は当社より有償で依頼しファンドを分析いただいたものです。記載時点における同氏の見解であり、コメントの内容について保証するものではありません。
1999年7月29日（設定日前日）～2023年5月31日、日次
（注1）当ファンドの推移は税引前分配⾦再投資基準価額ベース。税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。税引前分配金再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注2）当ファンドのベンチマークはTOPIX（東証株価指数）です。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
2003年5月31日～2023年5月31日、月次
（注1）当ファンドは税引前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）ベース。
（注2）投資開始日から投資終了日の前月まで、毎月末に5万円ずつ投資をしたと仮定したシミュレーション。
（注3）購入時手数料等は考慮していません。
※上記は⼀定の前提条件に基づき、過去のデータを⽤いてシミュレーションを⾏ったものであり、実際の運⽤成果ではありません。また当ファンドの将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。投資の開始時期や期間により、評価額が積⽴累計額を下回る場合があります。
※順不同
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インターネットの普及や分析ツールの充実等により、今や一般投資家の方も株価の割高・割安、企業の収益性の観点などから、個別銘柄を簡単に分析することができるようになりました。しかし、当ファンドの運用チームはそれだけでは測れない、独自に開発した銘柄選定基準を設けることで、バリュー・トラップ*を避け、「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高めています。
具体的には、収益性と企業価値の関係に着目し、収益性の改善によって企業価値の見直しが期待される銘柄を選択します。
短期的な株価の上昇を狙うのではなく、長期的な観点で保有することで、収益面が大きく変化するときに株式市場の評価が大きく向上するのを捉えることができると考えます。
＊：割安な銘柄が割安なまま、いつまでも株価が上がらないこと
※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。
※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。
我々は企業の変化を見極めるために、徹底的なリサーチを実施しています。経営者との面談などの直接取材に加え、施設見学や工場視察、同業他社比較や業界環境の分析といった周辺取材を行うことで、変化に対する確度を確認し、組入れ・継続保有を判断しています。
さらに、AI（人工知能）を使って企業のIR（投資家向け広報）情報をデータとして読み込み、変化のある銘柄をピックアップするシステムを独自に開発、活用しています。AI導入によって、有望銘柄を見逃すことも少なくなってきています。
※上記はイメージです。
企業の「変化」の恩恵を受けるには「じっくり待つ」時間が必要です。企業の「変化」のプロセスは通常長期にわたることが多く、当ファンドでは基本的に長期保有を前提に投資を行います。
また、長期保有する上では、企業の経営者層との継続的な対話は欠かせません。面談の中で、株式市場からの評価をどのように向上させていくべきかなどを話すことで、株価の上昇をただ待つだけではなく企業に働きかけることもできると考えています。
また、当ファンドの歴史が長く、弊社運用チームの運用姿勢が変わらず一貫していることなどによる信頼関係から、企業のトップと直接面談できる点も強みといえます。
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まずは「黒潮」を取り扱う販売会社に口座を開設！
オンラインで取引ができるネット証券から、投資アドバイスや相談ができる銀行・証券会社等、 幅広い販売会社で取引ができます。
投資金額を決めて買いましょう！
まとめて購入する一括投資、数千円から始めることができる積立投資からお選びいただけます。 また、ある程度まとめて購入して積立投資で継続的に購入する等の組合わせもできます。 目標金額、ご自身の資産状況に合わせて運用することができます！
■購入時手数料は、購入価額に3.3%（税抜き3.0%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.672%（税抜き1.52%）の率を乗じた額です。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料は、信託財産からご負担いただきます。◯監査法人等に支払われるファンドの監査費用
◯有価証券の売買時に発生する売買委託手数料◯資産を外国で保管する場合の費用
等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。◯価格変動リスク（株式市場リスク）◯流動性リスク◯信用リスク等があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2023年5月末
「日本株は今まさに変化の時期」
これまで日本株が上がらなかった理由の１つとしてあげられてきたデフレが終わり、賃金上昇をともなったインフレの定着により、株式市場のムードが一変しました。
ウォーレン・バフェット氏のように、日本への投資を拡大させる海外投資家も出てきた背景としては、日本企業が大きく変化していることにあります。 東証が低PBR（株価純資産倍率）の改善策を要請したこともあり、その変化は加速すると考えています。
日本企業は今、ROE（自己資本利益率）を上げるために本気で変化しようと大きく舵を切っています。 当ファンドを通じて、変化に一歩踏み出す日本企業の背中を押すとともに、投資家の皆さまへの資産形成の一助になれば幸いです。
三井住友DSアセットマネジメント
運用部 バリュー＋αグループシニアファンドマネージャー
部奈 和洋（ベナ カズヒロ）