リスクと
費用

ファンドの費用等 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■購入時手数料は、購入価額に3.3%（税抜き3.0%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.672%（税抜き1.52%）の率を乗じた額です。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料は、信託財産からご負担いただきます。◯監査法人等に支払われるファンドの監査費用 ◯有価証券の売買時に発生する売買委託手数料◯資産を外国で保管する場合の費用 等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ファンドの投資リスク ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。◯価格変動リスク（株式市場リスク）◯信用リスク◯流動性リスク等があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。

NISA 制度に関する留意事項

■NISA口座については、通常の口座（特定口座等）と異なり、原則として同一年においてお一人さま一口座（一金融機関）のみ開設することができます（金融機関を変更した場合を除きます）。また、口座開設金融機関等の変更手続きを行った場合であっても、各年において非課税口座での買付は一つの非課税口座でしか行うことができませんのでご注意ください。

■NISA口座で保有する投資信託等を、非課税扱いのまま異なる金融機関等に移管することはできません。

■NISA口座において取り扱っている金融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。

■NISA制度では、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で投資信託等の買付けを行うことができます。非課税保有限度額については、NISA口座で保有している投資信託等を売却した場合、売却により減少した非課税保有額の分を、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。

■NISA口座で発生した損失については、特定口座や一般口座で保有する他の有価証券の売買益や配当金等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。

■NISA口座で保有する投資信託の分配金を再投資する場合、その分について年間投資枠と非課税保有限度額を利用することになりますので ご注意ください。また、投資信託における分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であるため、NISA制度のメリットを享受できません。

■基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）におけるNISA口座開設者の氏名・住所の確認が行われ、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、新たにNISA口座への投資信託等の受け入れができなくなります。

■つみたて投資枠を利用する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な方法により対象商品の買付けが行われます。

■つみたて投資枠で買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

■つみたて投資枠の対象商品は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限定されます。

■成長投資枠の対象商品は制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限定され、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブを用いた一定の投資信託等が対象から除外されています。

※上記の内容は作成基準日現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。

【重要な注意事項】

■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日：2025年1月末