今すぐ「黒潮」で資産運用をはじめる
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新しいNISA 成長投資枠対象ファンド

三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)

日本株投資の潮流をつかむ
こだわりのバリュー株運用

投資信託

黒潮

*当ファンドは、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象ファンドです。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください

皆さまに愛され続けて約24年
TOPIXを上回る良好なパフォーマンス

- 当ファンドとTOPIXの推移 -

1999年7月29日(設定日前日)~2023年10月31日、日次

当ファンドとTOPIXの推移

(注1)当ファンドの推移は税引前分配⾦再投資基準価額ベース。税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。税引前分配金再投資基準価額は分配⾦(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。

(注2)当ファンドのベンチマークはTOPIX(東証株価指数)です。

(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付⽬論⾒書)をご覧ください。

業界の著名人から好評を得ています

にぐ先生

調べてみたらすごかった!
日本株復活の波に乗りたい人が
安心して保有できる
優秀なファンドです

ファイナンシャルプランナー にぐ先生

岡三証券、野村證券を経て、独立。“何も売らないファイナンシャルプランナー”として活動する株式会社マネーシフトを設立し、大人向けだけではなく、 小中学生向けに「おやこde資産形成アカデミー」というオンライン金融教育セミナーを開催している。YouTubeでも活動をしており、初心者向けに資産運用などの話を わかりやすく伝えている。

  • 全文を読む

    最近の投資ブームでは、「米国株式」や「世界株式」といったインデックスファンドがとても人気となっています。ところが、2023年に入ってからは、東京証券取引所による“企業価値向上要請”を受け、日本企業の自社株買いや増配の発表が目立ってきました。さらに、米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏による5大商社への追加投資や日本株式に対する強気スタンスも加わるなど、海外投資家からの日本株式への資金流入は続くとみられます。

    その日本株の中でも今注目されているのが、当ファンドが20年以上一貫して投資し続けてきた「バリュー株(割安株)」なんです。黒潮はバリュー株投資なので値動きはちょっと地味ですが、安心して運用を続けたいという方にはぴったりのアクティブファンドです。

    アクティブファンドのメリットには、誰が運用しているかがわかる“ファンドマネージャーの顔が見える点”があります。また、運用会社による受益者向けセミナーやイベントなどが開催されていますが、これらはすべて長期投資をする上では欠かせない“保有しつづける安心感”につながります。安心して保有ができて、かつ運用実績も指数を上回るアクティブファンドがあるなら、保有を検討するには十分ではないでしょうか。

    ※上記は当社より有償で依頼しファンドを分析いただいたものです。記載時点における同氏の見解であり、コメントの内容について保証するものではありません。

動画で分かる「黒潮」運用のポイント

「黒潮」はこんな人におすすめです

  • TOPIXを上回る投資成果を目指すバリュー株ファンドに投資したい
  • 日本株式市場の成長の恩恵を享受したい
  • NISAで積立投資を検討したい

長期投資 × 積立投資で確かな資産形成

20年で約2.4倍に

- 積立投資シミュレーション -

2003年10月31日~2023年10月31日、月次

積立投資シミュレーション

(注1)当ファンドは税引前分配金再投資基準価額(信託報酬控除後)ベース。

(注2)投資開始日から投資終了日の前月まで、毎月末に5万円ずつ投資をしたと仮定したシミュレーション。

(注3)購入時手数料等は考慮していません。

※上記は⼀定の前提条件に基づき、過去のデータを⽤いてシミュレーションを⾏ったものであり、実際の運⽤成果ではありません。また当ファンドの将来の運用成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。投資の開始時期や期間により、評価額が積⽴累計額を下回る場合があります。

「黒潮」で資産運用をはじめる

取扱い販売会社(インターネット取引メイン)

※順不同

ロゴをクリックすると外部サイトに遷移します

楽天証券
SBI証券
マネックス証券
フィデリティ証券
auカブコム証券
PayPay銀行
松井証券

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取扱い販売会社(対面取引メイン)

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SMBC日興証券
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東海東京証券
みなと銀行
紀陽銀行
東和銀行
三十三銀行
リテラ・クレア証券
関西みらい銀行
日産証券
立花証券
南都まほろば証券
水戸証券株式会社

ファンドマネージャーからのメッセージ
「日本株は今まさに変化の時期」

部奈FM

これまで日本株が上がらなかった理由の1つとしてあげられてきたデフレが終わり、賃金上昇をともなったインフレの定着により、株式市場のムードが一変しました。
ウォーレン・バフェット氏のように、日本への投資を拡大させる海外投資家も出てきた背景としては、日本企業が大きく変化していることにあります。 東証が低PBR(株価純資産倍率)の改善策を要請したこともあり、その変化は加速すると考えています。
日本企業は今、ROE(自己資本利益率)を上げるために本気で変化しようと大きく舵を切っています。 当ファンドを通じて、変化に一歩踏み出す日本企業の背中を押すとともに、投資家の皆さまへの資産形成の一助になれば幸いです。

三井住友DSアセットマネジメント
運用部 バリュー+αグループシニアファンドマネージャー
部奈 和洋(ベナ カズヒロ)

「黒潮」をもっとよく知る3つのポイント

Point 1

安かろう、悪かろうの見極め

インターネットの普及や分析ツールの充実等により、今や一般投資家の方も株価の割高・割安、企業の収益性の観点などから、個別銘柄を簡単に分析することができるようになりました。しかし、当ファンドの運用チームはそれだけでは測れない、独自に開発した銘柄選定基準を設けることで、バリュー・トラップ*を避け、「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高めています。
具体的には、収益性と企業価値の関係に着目し、収益性の改善によって企業価値の見直しが期待される銘柄を選択します。
短期的な株価の上昇を狙うのではなく、長期的な観点で保有することで、収益面が大きく変化するときに株式市場の評価が大きく向上するのを捉えることができると考えます。

*:割安な銘柄が割安なまま、いつまでも株価が上がらないこと

企業の変化に伴う株価上昇のイメージ

企業の変化に伴う株価上昇のイメージ

※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

当ファンドは単なるバリュー(割安)運用ではなく、
長期的な業績の伸びも考慮したバリュー運用を実践

長期的な業績の伸びも考慮したバリューを実践

※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

Point 2

「変化」する企業の見極め

我々は企業の変化を見極めるために、徹底的なリサーチを実施しています。経営者との面談などの直接取材に加え、施設見学や工場視察、同業他社比較や業界環境の分析といった周辺取材を行うことで、変化に対する確度を確認し、組入れ・継続保有を判断しています。
さらに、AI(人工知能)を使って企業のIR(投資家向け広報)情報をデータとして読み込み、変化のある銘柄をピックアップするシステムを独自に開発、活用しています。AI導入によって、有望銘柄を見逃すことも少なくなってきています。

「変化」する企業の見極め

※上記はイメージです。

Point 3

長期保有で大きな「変化」を待つ

企業の「変化」の恩恵を受けるには「じっくり待つ」時間が必要です。企業の「変化」のプロセスは通常長期にわたることが多く、当ファンドでは基本的に長期保有を前提に投資を行います。
また、長期保有する上では、企業の経営者層との継続的な対話は欠かせません。面談の中で、株式市場からの評価をどのように向上させていくべきかなどを話すことで、株価の上昇をただ待つだけではなく企業に働きかけることもできると考えています。
また、当ファンドの歴史が長く、弊社運用チームの運用姿勢が変わらず一貫していることなどによる信頼関係から、企業のトップと直接面談できる点も強みといえます。

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三十三銀行
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立花証券
南都まほろば証券
水戸証券株式会社

「黒潮」を始めるにはどうすればいい?
簡単 2 STEP

STEP 1

まずは「黒潮」を取り扱う販売会社に口座を開設!

オンラインで取引ができるネット証券から、投資アドバイスや相談ができる銀行・証券会社等、 幅広い販売会社で取引ができます。

STEP 2

投資金額を決めて買いましょう!

まとめて購入する一括投資、数千円から始めることができる積立投資からお選びいただけます。 また、ある程度まとめて購入して積立投資で継続的に購入する等の組合わせもできます。 目標金額、ご自身の資産状況に合わせて運用することができます!

購入方法は以下の2種類

まとめて購入するなら!
一括投資

一括投資

コツコツ派のあなたは!
積立投資

積立投資

ファンドの費用等 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■購入時手数料は、購入価額に3.3%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年1.672%(税抜き1.52%)の率を乗じた額です。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料は、信託財産からご負担いただきます。◯監査法人等に支払われるファンドの監査費用 ◯有価証券の売買時に発生する売買委託手数料◯資産を外国で保管する場合の費用 等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ファンドの投資リスク ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。◯価格変動リスク(株式市場リスク)◯流動性リスク◯信用リスク等があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の投資リスクをご覧ください。

NISA 制度に関する留意事項

■NISA口座については、通常の口座(特定口座等)と異なり、原則として同一年においてお一人さま一口座(一金融機関)のみ開設することができます(金融機関を変更した場合を除きます)。また、口座開設金融機関等の変更手続きを行った場合であっても、各年において非課税口座での買付は一つの非課税口座でしか行うことができませんのでご注意ください。

■NISA口座で保有する投資信託等を、非課税扱いのまま異なる金融機関等に移管することはできません。

■NISA口座において取り扱っている金融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。

■NISA制度では、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額1,800万円 (うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で投資信託等の買付けを行うことができます。非課税保有限度額については、NISA口座で保有している投資信託等を売却した場合、売却により減少した非課税保有額の分を、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。

■NISA口座で発生した損失については、特定口座や一般口座で保有する他の有価証券の売買益や配当金等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。

■NISA口座で保有する投資信託の分配金を再投資する場合、その分について年間投資枠と非課税保有限度額を利用することになりますのでご注意ください。また、投資信託における分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であるため、NISA制度のメリットを享受できません。

■基準経過日(NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)におけるNISA口座開設者の氏名・住所の確認が行われ、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、新たにNISA口座への投資信託等の受け入れができなくなります。

■つみたて投資枠を利用する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な方法により対象商品の買付けが行われます。

■つみたて投資枠で買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

■つみたて投資枠の対象商品は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限定されます。

■成長投資枠の対象商品は制度の目的(安定的な資産形成)に適したものに限定され、信託期間20 年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブを用いた一定の投資信託等が対象から除外されています。

2023年末時点で利用可能なNISA口座またはつみたてNISA口座を開設している場合、2024年に当該口座を開設している金融機関等に新しいNISA口座が自動開設されます。2023年末までのNISA口座またはつみたてNISA口座において買い付けた商品を新しいNISA口座に移管することはできず、新たに買い付けを行うこともできません。

※上記の内容は作成基準日現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。

【重要な注意事項】

下記の点をご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2024年1月4日