指数の著作権など

• S&P500インデックス

  S&P500インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが委託会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

• ダウ・ジョーンズ工業株価平均

  「Dow Jones Industrial AverageTM」（以下「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」といいます。）は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark　Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。当ファンドはSPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、当ファンドへの投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、ダウ・ジョーンズ工業株価平均のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

• ナスダック100インデックス

  当ファンドは、Nasdaq, Inc.またはその関連会社（以下「Nasdaq社」といいます。）によって、支援、承認、販売または販売促進されるものではありません。Nasdaq社は、当ファンドに関する記述および開示の合法性、適合性、正確性または妥当性を保証するものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの投資者等に対して、当ファンドへの投資の推奨およびNasdaq-100 Indexの一般的な株式市場への追随可能性に関して、明示的または黙示的を問わず、表明または保証も行いません。委託会社とNasdaq社の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®の商標登録およびNasdaq社の一定の商号の使用を許諾すること、ならびに委託会社または当ファンドとは無関係にNasdaq社が決定、構築および算出を行うNasdaq-100 Indexの使用の許諾に限られます。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexの決定、構築および計算を行う際に、委託会社および当ファンドの投資者の要望を考慮するものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの発行タイミング、価格、数量、および当ファンドの換金に関する計算方法について責任を負わず、また関与しません。Nasdaq社は、当ファンドの管理、マーケティングまたは取引について責任を負いません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータの正確性および中断のない計算を保証するものではありません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータを利用して、委託会社、当ファンドの投資者およびその他のいかなる個人および団体に生じた結果に関して、明示的または黙示的を問わず、保証を行いません。Nasdaq社は、明示的または黙示的を問わず保証を行わず、かつ、Nasdaq-100 Indexまたはその中に含まれるデータの使用に関する特定の目的に対する商品性または適合性について、明示的な全ての保証を否認します。先述の内容に限らず、Nasdaq社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的もしくは間接的な損害について、当該損失の可能性について通知されたとしても、一切の責任を負いません。

• NISA制度に関する留意事項

  • NISA⼝座については、通常の⼝座（特定⼝座等）と異なり、原則として同⼀年においてお⼀⼈さま⼀⼝座（⼀⾦融機関）のみ開設することができます（⾦融機関を変更した場合を除きます）。また、⼝座開設⾦融機関等の変更⼿続きを⾏った場合であっても、各年において⾮課税⼝座での買付は⼀つの⾮課税⼝座でしか⾏うことができませんのでご注意ください。
  • NISA⼝座で保有する投資信託等を、⾮課税扱いのまま異なる⾦融機関等に移管することはできません。
  • NISA口座において取り扱っている⾦融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。
  • NISA制度では、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で投資信託等の買付けを⾏うことができます。非課税保有限度額については、NISA⼝座で保有している投資信託等を売却した場合、売却により減少した非課税保有額の分を、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
  • NISA⼝座で発生した損失については、特定⼝座や⼀般⼝座で保有する他の有価証券の売買益や配当⾦等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。
  • NISA⼝座で保有する投資信託の分配⾦を再投資する場合、その分について年間投資枠と非課税保有限度額を利⽤することになりますのでご注意ください。また、投資信託における分配⾦のうち、元本払戻⾦（特別分配⾦）はそもそも⾮課税であるため、NISA制度のメリットを享受できません。
  • 基準経過⽇（NISA⼝座に初めてつみたて投資枠を設けた⽇から10年を経過した⽇および同⽇の翌⽇以後5年を経過した⽇ごとの⽇）におけるNISA⼝座開設者の⽒名・住所の確認が⾏われ、基準経過⽇から1年以内に確認ができない場合、新たにNISA口座への投資信託等の受け⼊れができなくなります。
  • つみたて投資枠を利⽤する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な⽅法により対象商品の買付けが⾏われます。
  • つみたて投資枠で買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
  • つみたて投資枠の対象商品は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限定されます。
  • 成長投資枠の対象商品は制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限定され、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブを用いた一定の投資信託等が対象から除外されています。

  ※上記の内容は作成基準⽇現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。

• ファンドの投資リスク
  ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

  ■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク（株式市場リスク）〇信用リスク〇為替変動リスク〇カントリーリスク〇流動性リスク等があります。

• 重要な注意事項
  下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

  ■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日：2024年1月4日