AI新時代到来
- （注1）円ベースは1米ドル＝149.6円（2024年11月末）で換算。
- （注2）2022年は実績値、2023年以降はBloombergの予測値（2023年6月公表）。
- （出所）Bloomberg Intelligenceのデータを基に委託会社作成
- ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
イノベーション・
インデックス・ＡＩ
インデックス・ＡＩ
追加型投信／内外／株式／インデックス型
- NISAつみたて投資枠
- NISA成長投資枠
ＳＴＯＸＸグローバルＡＩ
インデックス
（ネット・リターン、円換算ベース）
の動きに連動する
投資成果を目指す
当ファンドへのベンチマークであるＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）は、ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、米ドルベース）を基に委託会社が独自に円換算した値を用いています。
ＳＴＯＸＸ
グローバルＡＩインデックス
指数のコンセプト
- ■「AI関連事業」を「クラウド関連」、「AI応用・活用関連」、「ビッグデータ関連」、「半導体・チップ関連」の4つの関連する事業と定義します。
- ■以下の企業を総称して「AI関連企業」と定義します。
- ●「クラウド関連」の事業については、各事業とクラウドサービス分野のそれぞれから得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の企業。
- ●「クラウド関連」を除く上記3つのAI関連の事業については、各事業から得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の企業。
- ■⼤⼿指数プロバイダーであるスイスのＳＴＯＸＸ（ストックス）社が開発・算出します。
銘柄入替
毎年6月に実施します。また、時価変動等によるリバランスは、四半期毎に実施します。
- （出所）ＳＴＯＸＸ社の情報を基に委託会社作成
- ※上記は2024年7月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
- 投資ユニバース世界各国の株式
- AI関連企業の選定流動性が一定以上ある銘柄の中から、
AI関連企業を選定します。 - 構成銘柄の選定「時価総額×AI関連事業の収益比率」を基に決定します。
分散の観点から時価総額に対する1銘柄当たりの
組入比率は最大8％とします。 - 指数
- ※リバランス時は最大8％になっておりますが、その後の価格変動により、構成比率が8％を超えることがあります。
- （出所）ＳＴＯＸＸ社の情報を基に委託会社作成
- ※上記は2024年7月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
4つのAI関連事業
クラウド関連
AI応用・活用関連
ビッグデータ関連
半導体・チップ関連
- （出所）ＳＴＯＸＸ社の情報を基に委託会社作成
- ※上記は2024年7月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
Point
01
AI関連事業に
フォーカスする
銘柄に投資
例えば
マグニフィセント7＊を当指数の構成銘柄の
選定ルールにあてはめてみると？
指数採用銘柄
-
エヌビディアAI関連事業 -
メタ・プラットフォームズAI関連事業 -
アルファベットAI関連事業 -
マイクロソフトAI関連事業
指数非採用銘柄（50％以下）
-
アップルAI関連事業 -
アマゾン・ドット・コムAI関連事業 -
テスラAI関連事業
- ＊アルファベット、アップル、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、エヌビディア、テスラの銘柄群。アルファベットはグーグル等の持ち株会社。
- （注1）2024年6月末時点（当指数は原則、毎年6月に銘柄入替を実施）。
- （注2）各事業をRevere Business Industry Classification System（RBICS）に基づき分類し、総収益に占めるAI関連事業の割合を算出。
- （出所）FactSetのデータを基に委託会社作成。
- ※上記は投資対象銘柄等の例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて当該銘柄に投資をするとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
- ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
02
世界各国・地域の
AI関連企業の
株式に投資
当ファンドの組入上位10銘柄（2024年11月末時点）
- ※組入上位10銘柄は2024年11月末現在、比率は当ファンドの純資産総額を100%として計算しています。業種はGICS（世界産業分類基準）による分類です。
当ファンドの組入上位10カ国・地域（2024年11月末時点）
03
NISA
「つみたて投資枠」で唯一※
AIを投資テーマとする
ファンド
※三井住友DSアセットマネジメント調べ
（2024年10月24日現在）
NISA
「つみたて投資枠」
NISA
「成長投資枠」
いずれも対象！
Performance
基準価額は設定来で約4倍※2024年11月末時点
- （注1）基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。2024年11月末現在において分配を行っておりません。
- （注2）ベンチマークはＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）。世界株式はMSCI AC Worldインデックス（グロス配当込み、円ベース）、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。ベンチマーク、世界株式はファンド設定日を10,000とした指数を使用しています。
- （注3）当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日（休日の場合はその直近の最終取引日）の株価と、基準価額算出日の為替レートを使用しています。そのため、世界株式についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、当日の為替レートから円換算値を算出しています。
- （出所）ＳＴＯＸＸ社、Bloombergのデータを基に委託会社作成
- ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
Simulation
当ファンドの積立シミュレーションは設定来で約2.6倍※2024年11月末時点
- （注1）毎月末に10万円ずつ投資したと仮定した場合のシミュレーション。ただし、最終月は投資しません。
- （注2）当ファンドは基準価額を使用。基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。世界株式はMSCI AC Worldインデックス（グロス配当込み、円ベース）、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。
- （出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
- ※上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資信託は元本が保証された商品ではなく、積立・換金のタイミングによっては収益が積立投資元本を割り込むことがあります。また、積立投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。
- ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
Movie
動画でわかる投資テーマ「AI」
Chapters
- 00:36市場規模拡大が期待される新時代のAI
- 02:47深刻化する人手不足に寄り添うAI
- 03:49過去のIT関連株に学ぶ、今後のAI関連株の展望
- 06:37当ファンド
『イノベーション・インデックス・ＡＩ』について
イノベーション・
インデックス・ＡＩ
インデックス・ＡＩ
追加型投信／内外／株式／インデックス型
- NISAつみたて投資枠
- NISA成長投資枠
AI新時代の幕は
まだ上がったばかり。
未来への一手を、今。
ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックスにかかる免責事項
ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックスは、ＳＴＯＸＸリミテッド（スイス、ツーク）（以下「ＳＴＯＸＸ社」といいます。）、ドイツ取引所グループまたは同社のライセンサーの知的財産（商標登録を含みます。）であり、ライセンスの下で使用されます。イノベーション・インデックス・ＡＩは、ＳＴＯＸＸ社、ドイツ取引所グループもしくは同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーが後援、宣伝、販売またはその他のいかなる形での支援も行うものではありません。また、ＳＴＯＸＸ社、ドイツ取引所グループおよび同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーは、イノベーション・インデックス・ＡＩに一般的に関係して、または対象インデックスもしくはそのデータにおけるエラー、遺漏もしくは中断に個別に関連して、（過失の有無を問わず）いかなる責任も負うものではありません。
NISA制度に関する留意事項
- NISA口座については、通常の口座（特定口座等）と異なり、原則として同一年においてお一人さま一口座（一金融機関）のみ開設することができます（金融機関を変更した場合を除きます）。また、口座開設金融機関等の変更手続きを行った場合であっても、各年において非課税口座での買付は一つの非課税口座でしか行うことができませんのでご注意ください。
- NISA口座で保有する投資信託等を、非課税扱いのまま異なる金融機関等に移管することはできません。
- NISA口座において取り扱っている金融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。
- NISA制度では、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で投資信託等の買付けを行うことができます。非課税保有限度額については、NISA口座で保有している投資信託等を売却した場合、売却により減少した非課税保有額の分を、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
- NISA口座で発生した損失については、特定口座や一般口座で保有する他の有価証券の売買益や配当金等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。
- NISA口座で保有する投資信託の分配金を再投資する場合、その分について年間投資枠と非課税保有限度額を利用することになりますのでご注意ください。また、投資信託における分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であるため、NISA制度のメリットを享受できません。
- 基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）におけるNISA口座開設者の氏名・住所の確認が行われ、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、新たにNISA口座への投資信託等の受け入れができなくなります。
- つみたて投資枠を利用する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な方法により対象商品の買付けが行われます。
- つみたて投資枠で買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
- つみたて投資枠の対象商品は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限定されます。
- 成長投資枠の対象商品は制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限定され、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブを用いた一定の投資信託等が対象から除外されています。
- ※上記の内容は作成基準日現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。
ファンドの投資リスク※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- 運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- 投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
- 当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
〇価格変動リスク（株式市場リスク）、〇信用リスク、〇為替変動リスク、〇カントリーリスク、〇流動性リスク等があります。また、特定の業種・テーマへ集中投資すること等にご留意ください。詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の投資リスクをご覧ください。
ファンドの費用等※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- 購入時手数料は購入価額に2.2%（税抜き2.0%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。
- 信託財産留保額はありません。
- 運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年0.8195％（税抜き0.745％）の率を乗じた額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用等 ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 - ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
重要な注意事項
- 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
- 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
- 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
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作成基準日：2024年11月末
