インフレが進行する世界に備えて長期の資産形成に安定感をプラス

資産形成において大きなリターンが期待されるのは株式への投資です。しかしながら、株式はときには大幅な調整が発生するなど、リスクが高い資産でもあります。そこで、株式以外にもさまざまな資産を組み合わせることで、ポートフォリオ(資産配分)全体では「ハラハラ」するような価格の変動が生じにくいようにコントロールすることが期待されます。
分散投資先として注目されるリートの魅力と、『ひとくふう先進国リートファンド』をご紹介します。

資産分散によるリターンの安定化

株式や債券、リート(不動産投資信託)などの有価証券(資産)は、その国の経済、政治、海外の経済・政治など、様々な影響を受けて、それぞれ異なる値動きをしています。
資産ごとの年間リターンをみると、各資産の順位は常に上位、常に下位ということはなく、⼤きく変動しています。

各資産と分散投資の年間リターン(円ベース)の順位

(注1)分散投資は各⽉末に「先進国債券20%、先進国株式20%、新興国債券20%、新興国株式20%、世界リート20%」の配分⽐率となるよう調整を⾏い算出。
(注2)定期預⾦は各年初時点の預⼊⾦額1千万円以上、預⼊期間1年の店頭表⽰⾦利の平均年利率。先進国債券はJPモルガン・GBIグローバル(円ベース)、先進国株式はMSCIワールド(円ベース、配当込み)、新興国債券はJPモルガン・EMBIグローバル・ダイバーシファイド(⽶ドルベースを円換算)、新興国株式はMSCIエマージング(円ベース、配当込み)、世界リートはS&Pグローバルリート指数(円ベース、配当込み)。
(出所)⽇本銀⾏、FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去のデータを基に当社が⾏ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。⼀定の前提条件に基づくものであり、経費等は考慮されていません。また、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。

その時々において、最も値上がりする資産を選び続けることができれば、最も良い運用成果を得られるでしょう。しかし、経済や政治の先行きをある程度予測することはできても、100%当てることは難しく、最も良いタイミングで資産を入れ替え続けることも難しいと言えます。このため、値動きの異なる資産を保有することで全体としての価格変動のリスクを抑えることが、有効な投資方法の一つだと言えます。

分散投資のイメージ

分散投資先として注目のリートとは?

リートとは不動産投資信託(Real Estate Investment Trust)のことで、英語の頭文字をつなげて「REIT(リート)」と呼ばれています。
投資家から集めた資金をもとに不動産に投資・保有し、そこから生じる賃貸収入、売却益などが投資家に分配される商品です。

リートの仕組み

上場しているリートは、株式と同じように取引所で売買できるため、不動産に直接投資する場合と比べて、少額から投資可能で換金も容易です。また、配当可能収益のほぼ全額を分配する等の要件を満たすことで法人税が免除されるなど、税制面での優遇措置のある国も多いため、株式に投資する場合と比べて相対的に高い配当利回りが期待されます。

リートの魅力

※上記はリートの主な特徴を記載したものです。

インフレ懸念が高まる局面で価格上昇が期待されるリート

一般的に、物価が上昇すると、リートの裏付け資産である不動産価格や賃料などが上昇しやすいことから、リートはインフレに強い投資対象とされます。インフレ懸念が台頭する局面においてはリートの収益機会の拡大による価格上昇が期待されます。
米国リートとCPI(消費者物価指数)の推移をみると、物価上昇時にはリートは堅調、物価下落時には軟調になっています。

米国リートと米国CPIの推移

(注)米国リートはS&P米国REIT指数(配当込み)、月末ベース。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。

投資対象の多様化が進むリート市場

コロナ禍以降、インターネット通販の利用の広がりによる物流拠点の需要増大や、近年のAI技術やクラウドサービスの進化によるデータセンター等の専門的な施設のニーズの高まりなど、環境の変化とともにリートの投資対象は多様化が進んでいます。加えて、経済活動の正常化とともに商業施設やホテルの需要回復も期待され、リートの収益機会は今後さらに広がっていくものと考えられます。

先進国リートの業種別推移

(注)先進国リートはS&P先進国リート(除く日本、米ドルベース、配当込み)の業種別指数。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。

リートの収益獲得機会の拡大イメージ

※上記はイメージです。

|COLUMN|  リートの『ディフェンシブ性』とは?

リートは、景気の変動による影響を受けにくい、いわゆる『ディフェンシブ性』を持った資産と言われます。不動産の賃貸では、複数年の契約期間にわたり、経済状態に関わりなく賃貸料を所有者に支払う契約上の義務があります。賃料の改定も不動産ごとに行われるため、タイミングが分散されます。このため、リートの不動産賃料は株式などに比べて景気の変動に比較的左右されにくいと言えます。

先進国のリートに投資、リスクを抑えた運用を目指すファンドに注目!

ひとくふう先進国リートファンド

ひとくふう先進国リートファンド

※上記はイメージです。

※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

リスクを抑えて、リターンを高める「くふう」

当ファンドの運用の特徴として、①投資対象とする市場全体のリターンよりも高いリターンを狙えるような銘柄の選定、②価格変動リスクを抑えることで、高いリターン獲得効率を目指すことが挙げられます。

ポートフォリオ構築のイメージ

※上記はイメージであり、当ファンドのポートフォリオ構築プロセスのすべてを表したものではありません。

※上記の運用プロセスは、2022年5月31日現在のものであり、今後変更される場合があります。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

リターン・リスク特性

(注1)データは2016年11月30日(当ファンドの設定日)から2022年5月31日。
(注2)先進国リートはS&P先進国リート(除く日本、円ベース、配当込み)。当ファンドのベンチマークではありません。
(注3)リターンは上記期間における累積リターンを年率換算したもの、リスクは上記期間における日次リターンの標準偏差を年率換算したもの。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。

パフォーマンス推移

(注1)先進国リートはS&P先進国リート(除く日本、円ベース、配当込み)。当ファンドのベンチマークではありません。
(注2)当ファンドは2022年5⽉31⽇現在で分配を⾏っておりません。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド換金時には費用、税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

信託報酬を抑えた商品設計により、長期の資産形成に貢献

当ファンドは、アクティブ運用を行うファンドですが、ルールに則って機械的に判断することで、同カテゴリーのファンドにおいて相対的に低い信託報酬となっています。

同カテゴリファンド平均信託報酬との比較

(注)国際REIT型(グローバル・除く日本)は、REITを投資対象とする国内追加型投資信託で、 モーニングスターカテゴリー「国際REIT・グローバル・除く日本(為替ヘッジなし)」に分類されるファンドの信託報酬(税込)を単純平均で算出(2022年4月末時点、28ファンド)。
(出所)モーニングスターのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※モーニングスターの評価情報は過去のパフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利は、モーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。

※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

積立投資シミュレーション

当ファンドは信託期間が無期限となっており、長期間の投資が可能となっています。

積立シミュレーション

(注1)本シミュレーションは、一定金額(毎月3万円)を基準価額(1万⼝当たり、信託報酬控除後)で2017年5月より毎月末(最終月を除く)に投資すると仮定して計算しています。
(注2)当ファンドは2022年5⽉31⽇現在で分配を⾏っておりません。

※上記は一定の前提条件に基づき、過去のデータを用いてシミュレーションを行ったものであり、実際の運用成果ではありません。
また当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドの運用状況

ファンドの費用等 ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■購入時手数料はありません。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年0.33%(税抜き0.30%)の率を乗じた額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料は、信託財産からご負担いただきます。
◯監査法人等に支払われるファンドの監査費用 ◯有価証券の売買時に発生する売買委託手数料◯資産を外国で保管する場合の費用 等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ファンドの投資リスク ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
◯不動産投資信託(リート)投資リスク◯為替リスク◯流動性リスク◯信用リスク〇カントリーリスク等があります。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の投資リスクをご覧ください。

【重要な注意事項】

下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2022年5月末