2010年代に第3次ブームを巻き起こしたAIは、今やスマートフォンや家電製品など多くのものに搭載され、私たちの生活になくてはならない身近なものとなりました。
現在、その飛躍的な進化により「AI新時代」ともいうべき状況を迎えつつあります。
テクノロジー関連産業全体の変革を促すにとどまらず、人間社会のさまざまな側面を大きく変化させる可能性を秘めた「AI」技術。当ファンドでは、その進化や応用により高い成長を遂げる企業に着目していきます。
＊テキスト、画像、動画など複数の種類のデータを一度に処理し、複雑なタスク解析を行うAI。
（出所）各種資料
※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
生成AIはすべての産業・企業の成長を担う技術革新の牽引役となり、産業競争力や企業の成長力に大きな影響を与え始めています。今後、AIに注目した投資の重要性が高まっていくと考えられます。
※上記の分類はヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー（以下、ヴォヤIM）によるAIカテゴリー分類です。今後、予告なく変更される場合があります。
※上記は関連銘柄の例であり、当ファンドにおいて当該銘柄に投資するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記の画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
少子・高齢化への対応は日本のみならず世界的な課題となっています。AIは社会インフラ、社会保障のシステム維持においても大きな役割を果たしていくことが期待されます。
私たちはすでに、「家の中」はもちろん、「医療の現場」、「物流施設・工場」、「街の中」、「オフィス」などで、知らず知らずのうちに多くのAIに囲まれています。
（注1）2050年および2100年は2022年7月現在の国連予想。
（注2）四捨五入の関係上、合計が100%とならない場合があります。
（出所）各種資料、国連
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
※上記の画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
AIにより、極めて幅広い産業分野において想像を超えるスピードで技術革新が起こり、社会が大きく変化すると予想されています。そのため、AIの経済的なインパクトも巨額なものになるとみられています。
生成AIの市場規模は中長期に高い成長が期待されています。
（注1）粗付加価値（GVA）に対する経済的インパクトの試算値。パーセント数値はAIが市場に浸透した場合の経済的インパクトの増加率（従来予想対比）。
（注2）全16産業のうち経済インパクトが大きい上位10産業を表示。
（出所）独調査会社「スタティスタ」
（注1）円ベースは1米ドル＝157.46円（2024年4月末）で換算。
（注2）2022年は実績値、2023年以降はBloomberg Intelligenceの予測値。
（出所）アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン（以下、アリアンツGI＊）から提供を受けたBloomberg Intelligenceのデータ（2023年6月公表）を基に委託会社作成
＊アリアンツGIはヴォヤIMと戦略的パートナーシップを締結し、日本におけるマーケティングを担当しています。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
AIでも世界をリードするマグニフィセント7＊1の株価騰落率は、第3次AIブームが始まった2010年以降、世界株式を大きく上回っています。
2017年5月にAIのディープラーニング用GPU（画像処理用半導体）を開発する等、AI用半導体をリードしてきたエヌビディアの株価は、第3次AIブームが始まった2010年から約202倍となっています。
＊1 アルファベット、アップル、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、エヌビディア、テスラの銘柄群。アルファベットはグーグル等の持ち株会社。
＊2 メタ・プラットフォームズ（以下、メタ）は2012年5月18日（上場日）～2024年4月末。
テスラは2010年6月29日（上場日）～2024年4月末。
（注1）世界株式はMSCI AC Worldインデックスのデータを使用（当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません）。
（注2）各騰落率は配当込み。
（出所）Bloomberg、企業のロゴはClearbit社
※2009年12月末を1として指数化。
（注）株価は配当込み。
（出所）Bloomberg
※上記は例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて当該銘柄に投資するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
世界株式市場では、2023年以降、情報技術やコミュニケーション・サービスなどのハイテク銘柄が選好されました。2025年12月期にかけては金利の高止まりや米大統領選挙を控えて株式市場のボラティリティ（価格変動性）が高まる場面が予想されるものの、企業業績は増益が見込まれています。
生成AIの普及や利活用が進むなか、幅広い業種が恩恵を受けることが期待されます。当ファンドはハイテク銘柄を中心に増益期待の高いセクターを組み入れています。
＊1株当たり利益の前期比。
（注1）業種はGICS（世界産業分類基準）のセクター分類。
（注2）業種別騰落率はMSCI AC Worldインデックス（米ドルベース、配当込み）の業種別インデックスを使用。いずれも当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません。
（注3）EPS成長率は2024年5月1日現在のBloomberg予想（会計年度ベース）。
（注4）当ファンドの構成比率はグローバルAIエクイティ・マザーファンドの純資産総額を100%として計算しています。ただし、四捨五入の関係上、合計が100%とならない場合があります。
（出所）Bloomberg、FactSet
※上記は過去の実績および将来の予想、2024年4月30日現在のグローバルAIエクイティ・マザーファンドのポートフォリオ概要であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
生成AIの登場によってAIは技術の開発や、データセンターやクラウドといったインフラの整備が飛躍的に進みました。生成AIの進化がAI活用企業へ広がり、幅広い企業に恩恵をもたらすことが期待されます。
当ファンドは大型銘柄と中小型銘柄を両輪としてAIの投資機会を捉え、パフォーマンスの向上を目指し機動的な運用を行っています。
（注）グローバルAIエクイティ・マザーファンドの純資産総額を100%として計算しています。
（出所）ヴォヤIM
※上記の分類はヴォヤIMによるAIカテゴリー分類です。今後、予告なく変更される場合があります。当ファンドにおいて今後も当該分類の比率を継続するものではありません。
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。
（注1）業種別構成比率はGICS（世界産業分類基準）のセクター分類。
（注2）規模別構成比率の大型株式、中型株式、小型株式はMSCI AC World のLarge Cap、Mid Cap、Small Cap INDEXに含まれる銘柄。それ以外の銘柄はその他に分類。
（注3）構成比率はグローバルAIエクイティ・マザーファンドの純資産総額を100%として計算しています。ただし、四捨五入の関係上、合計が100%とならない場合があります。
※上記は2024年4月30日現在のグローバルAIエクイティ・マザーファンドのポートフォリオ概要であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）対設定時基準価額比率は第1～5期累計分配金（税引前）の設定時基準価額10,000円に対する比率、対前期末基準価額比率は第6期および第7期分配金（税引前）の前期末基準価額（分配金お支払い後）に対する比率です。当ファンドの収益率とは異なります。
（注4）設定来累計の騰落率は税引前分配金再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは「ファンドの費用等」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）対設定時基準価額比率は第1～52期累計分配金（税引前）の設定時基準価額10,000円に対する比率、対前期末基準価額比率は第53期および第54期分配金（税引前）の前期末基準価額（分配金お支払い後）に対する比率です。当ファンドの収益率とは異なります。
（注4）設定来累計の騰落率は税引前分配金再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは「ファンドの費用等」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
（注）株価は2021年4月末～2024年4月末、日次。売上高と営業利益は各日付の属する会計年度のデータを図示。予想データは2024年4月末現在のBloomberg予想。
（出所）Bloomberg、ヴォヤIM
※上記は2024年4月末現在の当ファンドのマザーファンドの組入銘柄の例であり、当ファンドのマザーファンドにおいて当該銘柄を今後も保有するとは限りません。
また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
世界の上場株式＊の中から、AI（人工知能）の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
Artificial Intelligenceの略。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーが実質的な運用を行います。
●マザーファンドの運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
（注）2024年3月末現在、運用資産残高は1米ドル=151.35円で円換算。
（出所）ヴォヤ・インベストメント・マネジメント
対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）＊1／（為替ヘッジあり）＊2／（為替ヘッジなし予想分配金提示型）＊3／（為替ヘッジあり予想分配金提示型）＊4 の4つのファンドからご選択いただけます。
＊1 グローバルAIファンド、＊2 グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）、＊3 グローバルAIファンド（予想分配金提示型）、＊4 グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
各ファンドの略称として、それぞれ上記のようにいうことがあります。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※一部の通貨については、他の通貨を用いた為替ヘッジを行う場合があります。なお、直物為替先渡取引（NDF）を利用することもあります。
● 販売会社によっては一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
（為替ヘッジなし予想分配金提示型）、（為替ヘッジあり予想分配金提示型）は、毎月の決算時に分配方針に基づき分配を行います。
※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※上記の運用プロセスは2024年4月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
（出所）ヴォヤ・インベストメント・マネジメント
＊「グローバルAIファンドシリーズ」とは、上記4ファンドの総称です。
株式市場リスク…株価の下落は、基準価額の下落要因です
内外の経済動向や株式市場での需給動向等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況等によって変動し、株価が下落した場合はファンドの基準価額が下落する要因となります。
ファンドが投資している有価証券や金融商品において債務不履行が発生あるいは懸念される場合、またはその発行体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落する（円高となる）場合、円ベースでの評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。
外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けますが、原則として対円での為替ヘッジを行うため、その影響は限定的と考えられます。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。なお、円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。また、需給要因等によっては金利差相当分以上にヘッジコストがかかる場合があります。
海外に投資を行う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等に、十分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
特定の業種・テーマへの集中投資に関する留意点
ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を示すことがあります。
為替取引に関する留意点（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
・為替取引を行う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利用する場合があります。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。したがって、実際の為替市場や金利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、当該取引において、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により取引が実行されないこと）が生じる可能性があります。
・ファンドが活用する店頭デリバティブ取引（NDF）を行うために担保または証拠金として現金等の差入れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現金等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組入比率が低下することがあります。その結果として、高位に組み入れた場合に比べて期待される投資効果が得られず、運用成果が劣後する可能性があります。
・当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
・ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
○ ファンドは計算期間中の基準価額の上昇分を勘案して分配を行います。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
○ ファンドは計算期間中の基準価額の変動にかかわらず分配を行う場合があります。分配金額は運用状況等により変動します。分配金額は計算期間中の基準価額の上昇分を上回る場合があります。
■購入時手数料は、購入価額に3.3%（税抜き3.0%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.925%（税抜き1.75%）の率を乗じた額とします。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用
●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
■委託会社：三井住友DSアセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図等を行います。）
■受託会社：株式会社りそな銀行（ファンドの財産の保管および管理等を行います。）
■販売会社：委託会社にお問い合わせください。（ファンドの募集・販売の取扱い等を行います。）
■投資顧問会社：ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー
（マザーファンドの運用指図に関する権限の一部委託を受け、信託財産の運用を行います。）
＊「グローバルAIファンドシリーズ」とは、上記4ファンドの総称です。
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2024年5月1日