(取扱い販売会社一覧)
⾧期投資で家族の未来にゆとりを
NISA
つみたて投資枠
対象ファンド
NISAつみたて投資枠
2025年リターン
第
位
（注1）対象は2025年12月末時点でNISAつみたて投資枠対象の全ファンド（ETFは除く）
（注2）リターンは2024年12月30日から2025年12月30日の騰落率を各ファンドの税引前分配金再投資基準価額を基に算出
（出所）QUICKのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
SMBCグループの
資産運用会社が運用！
長期的な資産形成に適したファンド
「大和住銀ＤＣ国内株式ファンド」はファンド名にもある通り、そもそも確定拠出年金（DC）向けに開発された、⾧期的な資産形成に適した商品です。
SMBCグループの資産運用会社である三井住友DSアセットマネジメントが設定・運用しています。
長期的な資産形成を行いたい方に
NISA
つみたて投資枠にも
DC
（確定拠出年金）にも
TOPIX（配当込み）を設定来で上回る
パフォーマンス
～約19年の運用実績～
当ファンドの基準価額（信託報酬控除後）はTOPIX（配当込み）を上回る結果となっています（2025年11月末現在）。
基準価額とTOPIX（配当込み）の推移
＜2006年10月20日（設定日前日）～2025年11月末（日次）＞
- （注1）基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。当ファンドは2025年11月末現在において分配を行っておりません。
- （注2）TOPIX（配当込み）は当ファンドのベンチマークです。ファンド設定日前日を10,000として指数化しています。
- （出所）Factsetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
- ※ファンド換⾦時には費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは後掲の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
設定時から毎月5万円の積立投資をしていた場合 その評価額は・・・
当ファンド設定後の2006年10月末から毎月末に5万円ずつ積立投資を行った場合、2025年11月末時点で積立総額1,145万円に対して、評価額は約4.1倍の約4,795万円となりました。
当ファンド設定時から
毎月5万円ずつ積立投資を行った場合
＜2006年10月末～2025年11月末、月次＞
- （注1）毎月末に5万円ずつ投資したと仮定した場合のシミュレーション。ただし、最終月は投資しません。
- （注2）当ファンドは基準価額を使用。基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。
- ※上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資信託は元本が保証された商品ではなく、積立・換金のタイミングによっては評価額が積立投資元本を割り込むことがあります。また、積立投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。
このようなお考えは
ありませんか？
インフレに備え、
自分や家族のために
資産形成していきたい
退職後や老後
を見据えた
長期の運用で
将来に備えたい
いくつか
インデックスファンドを
持っているが、他に
魅力的なファンドが
あれば投資したい
自分たちの住む
日本にも
目を向けてみる
S&P500や
オールカントリー＊もいいけれど
日本株にも投資しようと思った
___なら何を選ぶ？
＊全世界株式等を指します
NISAの
つみたて投資枠を活用できる
大和住銀DC国内株式ファンド
ファンドの特色
- 年金日本株式マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を主要投資対象とし、ファンダメンタル価値比割安性（バリュー）を重視し、収益性・成長性を勘案したアクティブ運用により、信託財産の長期的な成長を目指します。
- 組織運用による銘柄選定、業種別・規模別配分等を行います。
- TOPIX（東証株価指数、配当込み）をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
※資金動向、市況動向によっては上記のような運用ができない場合があります。
指数の著作権など
ＴＯＰＩＸに関する知的財産権その他一切の権利は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社 （以下「ＪＰＸ」といいます。）に帰属します。ＪＰＸは、ＴＯＰＩＸの算出もしくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの算出 もしくは公表の停止またはＴＯＰＩＸにかかる標章または商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。また、ＪＰＸは当ファンドの取引および運用成果等に関して一切責任を負いません。
割安な銘柄に注目
- 2023年に東京証券取引所が資本コストや株価を意識した経営に向けた対応を上場企業に要請したこともあり、PBR1倍割れ企業は、取引所や国内外の投資家からの厳しいチェックを受けるようになりました。
- PBRは株価を1株当たりの純資産で割ることで求められる株価指標ですが、これが1倍を下回っているということは、「株式市場での評価が企業の解散価値を下回っている状態」と解釈できます。
ファンドの運用に活用されるPBR-ROEモデル
- 投資開始時点に比べてROEがあまり変化しない場合、適正PBRはほとんど変化しないため、期待リターンも大きく変化することはありません（下図1）
- ROEが向上する場合、ROEの上昇により適正PBRが上昇する（下図2）ため、期待リターンが⾼まります（下図3）。
- 当ファンドではROEの上昇ポテンシャルの高い銘柄に投資することで、より高いリターンの獲得を⽬指します。
＜ROEの変化による適正PBRの変化＞
※上記は、作成基準日現在のものであり、今後変更される場合があります。
※上記はイメージです。
※PBR（株価純資産倍率）とは、株価を1株当たり純資産（BPS）で割ったもので、株価が割安か割高かを判断するための指標です。
※ROE（自己資本利益率）とは、自己資本に対する純利益の割合で、株主の投資額に対してどれくらいの利益を生み出しているかを示す指標です。
取扱い販売会社
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インターネット取引メイン
※SMBC日興証券はダイレクトコースのみ
対面取引メイン
ファンドのリスク （詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
基準価額の変動要因
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
〇価格変動リスク（株式市場リスク）、○信用リスク、〇流動性リスク等があります
。
ファンドの費用等 （詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
■購入時手数料はありません。
■信託財産留保額はありません。
■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.045％（税抜き0.95％）の率を乗じた額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用 等 ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
【NISA制度に関する留意事項】
■NISA⼝座については、通常の⼝座（特定⼝座等）と異なり、原則として同⼀年においてお⼀⼈さま⼀⼝座（⼀⾦融機関）のみ開設することができます（⾦融機関を変更した場合を除きます）。また、⼝座開設⾦融機関等の変更⼿続きを⾏った場合であっても、各年において⾮課税⼝座での買付は⼀つの⾮課税⼝座でしか⾏うことができませんのでご注意ください。
■NISA⼝座で保有する投資信託等を、⾮課税扱いのまま異なる⾦融機関等に移管することはできません。
■NISA口座において取り扱っている⾦融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。
■NISA制度では、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で投資信託等の買付けを⾏うことができます。非課税保有限度額については、NISA⼝座で保有している投資信託等を売却した場合、売却により減少した非課税保有額の分を、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
■NISA⼝座で発生した損失については、特定⼝座や⼀般⼝座で保有する他の有価証券の売買益や配当⾦等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。
■NISA⼝座で保有する投資信託の分配⾦を再投資する場合、その分について年間投資枠と非課税保有限度額を利⽤することになりますのでご注意ください。また、投資信託における分配⾦のうち、元本払戻⾦（特別分配⾦）はそもそも⾮課税であるため、NISA制度のメリットを享受できません。
■基準経過⽇（NISA⼝座に初めてつみたて投資枠を設けた⽇から10年を経過した⽇および同⽇の翌⽇以後5年を経過した⽇ごとの⽇）におけるNISA⼝座開設者の⽒名・住所の確認が⾏われ、基準経過⽇から1年以内に確認ができない場合、新たにNISA口座への投資信託等の受け⼊れができなくなります。
■つみたて投資枠を利⽤する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な⽅法により対象商品の買付けが⾏われます。
■つみたて投資枠で買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
■つみたて投資枠の対象商品は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限定されます。
■成長投資枠の対象商品は制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限定され、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブを用いた一定の投資信託等が対象から除外されています。
※上記の内容は作成基準⽇現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。
重要な注意事項
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日：2026年1月23日